隠密のはずが…

中国最新ステルス戦闘機、インド軍機レーダーに検出される

特殊加工が施されたステルス機は通常、レーダーでは探知が困難とされる。しかし、チベットで飛行訓練していた中国人民解放軍の最新ステルス戦闘機は、インド軍のレーダーによって探知されていたことが明らかになった。軍事情報サイト・インド国防研究所(Indian Defence Reseach Wing)が5月20日に報じた。

報道によると、インド空軍は、中国軍ステルス戦闘機「殲20(J-20)」がチベット自治区空域を飛行訓練していたのを確認し、インド空軍のSu-30を出動させ追跡した。すると、Su-30はJ-20をレーダーで捉えることができたという。

インド空軍指揮官Arup Shaha氏は「中国のJ-20にステルス性(隠密性)は全くない。特別な技能を使わずに通常のレーダーで探知できる」と同メディアに語った。

中国国営メディアは、J-20はチベットで飛行訓練を行っておらず、「中国脅威論」に基づく捏造だと主張した。

いっぽう、フランス国営RFIによれば、今年初めに発行された中国人民解放軍報には、運20、殲20、殲10などの軍機は「高原地区」で離着陸訓練を行う予定であると明記されていた。

中国のJ-20は、2002年に成都飛機公司所研が開発した。レーダーに検出されにくい特殊な外装で、ミサイルを搭載できる第五世代ステルス戦闘機として製造された。2017年3月に正式に就役し、最近では海上訓練を行った。

米軍では早くから、その性能に疑問を呈していた。米空軍のデービッド・ゴールドフェイン参謀総長(大将)は、2016年8月、米国防省で開いた会見で、J-20の能力は米軍の最新ステルス機と「比較する意味もない」と一蹴。30年前に発表された米国ステルス戦闘機F-117程度だと明かした。

香港アジア時報も同年2月、軍事専門家の話として、J-20は「強力なエンジンを搭載していないため、ステルス戦闘機の『超音速の巡航能力』は発揮できない」と指摘した。

AP通信は2011年1月、J-20は、1999年に北大西洋条約機構(NATO)軍の旧ユーゴスラビア空爆に参加した米軍F-117が、セルビア軍に撃墜されたのち、中国に運ばれて技術転用された可能性があると報じた。米国防省は当時、報道内容を否定した。

(編集・佐渡道世)

関連記事
中国軍兵士の7割が一人っ子。戦闘部隊ではこの割合がさらに8割に増える。香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは6日、一人っ子部隊の戦闘力に疑問を呈した。
中華民族は重要な転換点に差し掛かっており、中国共産党による約百年の踏みにじりと侮辱と破壊のため、いまや深刻な危機に陥っている。共産党による民族と国民への迫害の制止を急がなければならない。現在中国の情勢は未曾有の変化をみせている。この特殊な時代において、「豪傑の士」が時勢に沿って偉業を成し遂げれば、中華民族を明るい未来へ導くことができる。それについては、特別な立場にいる習近平氏は実に優位にあり、天意に沿って行動し、共産党を捨て、民族の危機を回避させることができれば、歴史にその名を刻むことができる
2015年11月13日、世界中に衝撃が走った。この日に起きたパリ同時多発テロで、20日までに129人が命を失った。その前日に、レバノンの首都ベイルートで自爆テロが発生、43人が死亡した。10月31日、エジプト発サンクトペテルブルグ行のロシアの旅客機がエジプト・シナイ半島で墜落、乗客乗員224人全員に生還者はいなかった。過激派組織IS(イスラミックステート)」による爆弾テロであることが判明した。
圧政の中国で、命の危険をかえりみず弱者の弁護に取り組む人権派弁護士がいる。拘束や拷問の経験もある北京の弁護士・余文生氏は最近、大紀元のインタビューに答え、自由のない社会に生きているため思考がマヒしてしまった中国人に対して「目を覚ませ」と呼びかける。
ある住民に、病院食を「まずい」と書き込んだだけで、10日間の拘留処分が下った。現代中国の厳しすぎる検閲と言論弾圧は、封建王朝の再来を思わせる。
冷酷さで知られる金正恩・北朝鮮労働党委員長は政敵、反逆者、気に入らない高官を続々と処刑してきた。たとえ相手が親戚であっても例外ではない。叔父の張成沢(チャン・ソンテク)や異母兄の金正男の殺害は世界中に大きな衝撃を与えた。
兵士らの携帯ゲーム依存問題に頭を抱えている中国人民解放軍の新疆軍区当局は11日、駐新疆陸軍部隊の兵士に対してスマートフォン向けゲーム「王者栄耀」などのプレイを全面禁止することを発表した。軍機関紙「解放軍報」は8月、軍内兵士らが携帯ゲームに熱中し過ぎて実際の戦闘力に悪影響を与えたと指摘した。専門家は、軍内規律の悪化は上層部の腐敗と直接に関係するとの見解を示した。
中国軍の最高指導機関、中央軍事委員会がこのほど「史上もっとも厳しい禁酒令」を発動した。軍の風紀・規律の乱れを懸念する声が体制内部から強まっている。
中国国営新華社通信21日付けによると、共産党政府のプロパガンダを担う中央宣伝部が、国内・海外の映画、ニュース、出版物、ラジオ、ネットのコンテンツを監督管理すると発表した。党思想に基づいた「ソフトパワー」にさらに力を入れ、情報統制を強化する。