スペースX社の宇宙船「ドラゴン」。2016年4月10日に国際宇宙ステーションからティム・ピークESA宇宙飛行士が撮影(Photo by Tim Peake / ESA/NASA via Getty Images)

中国軍事ネット番組、マスク氏のスターリンクは「脅威」と報道

中国や米国の軍事情報について報じるオンライン番組「軍武次位面」の公認ライターは、米宇宙技術大手スペースXの衛星通信サービス、スターリンクが「中国にとって脅威」であり、反撃能力を備える必要があると主張した。いっぽう、軍事専門家は大紀元の取材に対して、現在の中国の技術力ではスターリンクの機能を無効化できないと指摘する。

軍武次位面は、武器や軍事などをテーマにした映像番組を制作する北京軍武科技有限公司が手がけている。同社の文章コンテンツである5月27日付の記事は、スターリンクの軍事的価値とロシア・ウクライナ戦争における重要な役割を指摘する。同時に、中国の対衛星兵器はスターリンクを打ち負かせるのかを分析している。

スターリンクはウクライナに実質的な通信技術支援を行い、ユーザー端末は数万台にも及ぶ。この支援により、戦場での状況把握や打撃指揮の効率化において、ウクライナ軍の通信はロシア軍を上回ることができた。

▶ 続きを読む
関連記事
CSISの分析によると、イラン・ウクライナ戦への対応で米国の兵器在庫が枯渇。トマホークやパトリオット等の補充に3年以上を要し、西太平洋での対中防衛に脆弱性が生じている。一方、中国側も実戦経験不足という弱みを抱える
中国共産党がミサイル生産を急加速させている。ブルームバーグの分析によると、2025年には関連企業の売上が大きく伸び、供給網に関わる上場企業は少なくとも81社に上った。米国が中東でミサイルを消耗する一方、中共は台湾有事やインド太平洋での衝突を見据え、備蓄と生産体制の拡大を進めている可能性がある
イランに対する米国の経済封鎖は、間接的に中国共産党政府に圧力をかけている。アナリストらは、これはトランプ氏が習近平との首脳会談を前に、交渉の切り札(レバレッジ)を構築しているものだと分析している
中国が進める「軍民融合」の実態を解説。商船をミサイル艦へ転換する「中大79」や、戦車を輸送する大型フェリー、さらに「海上民兵」という民間を装う準軍事組織の脅威など、偽装される海上戦略の深層に迫る
ホルムズ海峡の混乱により、世界の注目は紅海の入り口「バブ・エル・マンデブ海峡」へ。ジブチで隣接する米中両軍の基地を比較し、輸送ルートの支配権を巡る現状を解説。米国の圧倒的優位と中国の弱点を解き明かす