「中国共産党についての九つの論評」に関する東京第三回討論会のご案内

2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説《九評》(中国共産党についての九つの論評)を発表しました。

この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴史上最も暗く、最も無責任な一頁を綴った中国共産党とその関連組織からの離脱を表明する華人が相次いでおります。その勢いはすさまじく、日々多くの離党を誘発しています。

3月15日現在、大紀元ウェブサイト上に、延べ27万人人が共産党とその関連組織からの離脱を表明しています。また一日の離脱表明数は1万人以上にも上ります。しかも、大部分は中国大陸の人々です。

中共崩壊の兆し日々益々明確になりつつある今、中共の真の姿をどう認識するのか、中共の党文化の毒素を如何に除去するか、その毒牙にかかった人々をどう助けるのか、中華民族の将来をどう考えるのか等々を、今回のビッグニュースをきっかけに、議論したいと考えております。

つきましては、討論会を以下のとおり開催しますので、皆様多数のご参加をよろしくお願い申し上げます。

日時:2005年3月20日(日曜日) 夜6:30~9:00

場所:東京都豊島区南大塚2-36-1 南大塚社会教育会館第一会議室

    (詳細は地図参照)

交通:JR大塚駅南口より徒歩5分

主  催:大紀元時報、民主中国陣線、保衛言論自由人権同盟、全球審江大連盟、中国共産党離脱サッポトセンター

お問合せ先:

03-5615-0976 (大紀元)

080-5508-1123(牧)

090-2724-7127 (北島)

関連記事
アルゼンチンのミレイ大統領が経済「ショック療法」で奇跡を実現。赤字を黒字に転換し、インフレを大幅に抑制。トランプ氏もこれを参考にし、政府効率化に着手か?アメリカ経済への影響を分析。
トランプ氏が再選され、外交戦略を展開。友人のマスク氏がイランと秘密会談を実施し、米イラン関係の改善を目指す新たなアプローチを模索しています。イランはトランプ暗殺未遂の背後にいたはずだが、トランプの凄さはそれさえも乗り越え、対極を動かそうとするところ。
インフレの深刻化に対し、政府支出削減、規制撤廃、経済成長促進が鍵となる。アルゼンチンの改革事例を参考に、迅速かつ大規模な経済政策が必要だ。時間が限られる中、政治的決断と具体的行動が求められている。
多くの大企業がDEI(多様性、公平性、包括性)イニシアチブを停止し、社会的活動から撤退する動きが強まっている。これにより、企業は再び株主価値や顧客サービスに注力し、効率的な運営に焦点を当てるようになった
中国は宇宙空間の監視・攻撃能力を急速に強化。最新衛星やASAT兵器で米軍の優位性を脅かし、台湾問題への影響が懸念される