「共産党についての九つの論評」に関する第八回討論会のご案内(8/28)

2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説《九評》（共産党についての九つの論評）を発表しました。

この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴史上最も暗く、最も無責任な1頁を綴った中国共産党とその関連組織からの離脱を表明する華人が相次いでおります。その勢いはすさまじく、日々多くの離党を誘発しています。

8月25日現在、大紀元ウェブサイト上に、延べ390万人が共産党とその関連組織からの離脱を表明しています。また一日の離脱表明数は2万人以上にも上ります。しかも、大部分は中国大陸の人々です。

米国での中国人女性のスパイ疑惑事件は、地下金融を通じて、スパイ活動とカンボジアの詐欺組織、麻薬カルテルの資金洗浄網が、同じ人脈や企業のネットワークで交わる可能性を示している。

中国の生産者物価指数（PPI）が急上昇する一方、消費者物価指数（CPI）は低迷。原材料高と消費不振が企業を圧迫している。物価統計やエンゲル係数から、中国経済の構造的矛盾と深刻な貧富の格差を読み解く

エヌビディアCEOをめぐる不倫報道と中国人女性実業家へのスパイ疑惑を背景に、中共の「紅色娘子軍計画」に再び注目する。シリコンバレーを標的とした女性工作員の活動や、1990年代から続く技術窃取の手口を探る

組合の圧力に屈せず、国営企業を民営化し、減税と自由競争を推し進めたサッチャー氏。停滞する英国経済に何をもたらしたのか。自由経済への転換を主導した改革の舞台裏

11月7日は、中国共産党（中共）が公式に定める「十月革命」の記念日である。109年が過ぎ、ソ連はとうに解体した。しかし、あの「革命」が生んだ悪しき果実である中共政権は、中国の大地で今なお悪行を続けている。