求職者の8割以上、転職の決め手は「フレキシブルに働けるかどうか」

外資系人材紹介会社ヘイズはこの度、アジア5カ国の求職者750人に対して転職に関するアンケート調査を実施した。日本では、187人が回答し、84%が転職先を選ぶ際に「フレキシブルに働ける会社かどうか」を最も重視している事がわかった。

フレックスタイム制とは、始業と終業の時間を会社で一律に決めるのではなく、従業員に決めさせる制度である。ワークライフバランスを実現する働き方として、多くの企業で導入されている。従業員が仕事とプライベートの調和を図りながら、充実感を持って働けるようにすることを目的としている。

今回の調査結果についてヘイズのマーク・ブラジ氏は次のように述べている。「求職者は労働時間に関してこれまで以上に柔軟性のある制度を求めるようになっています。オフィスの中で自由に移動できる『フリーオフィス』や在宅勤務などの選択肢に加えて、ワークライフバランスの向上を望む声が高まっています」

働き方改革の推進で、フレキシブルな就業形態を導入する企業は増え続けている。これにより、組織の中核を担うスキルを持った人材やフレキシブルな制度を望む人材の流出を防止し、潜在的な人材プールを広げることが可能となる。

さらにブラジ氏は、「よりフレキシブルな就業形態を求める求職者を惹きつけるためには、新規テクノロジーを導入し、職場環境の近代化を積極的に進めることや、常に新しい事にチャレンジする機会を提供することがますます重要になっていきます。こうした人たちはさまざまな分野で自分の興味を満たしてくれる職場に魅力を感じており、最新テクノロジーの導入がよりフレキシブルな働き方に結びつくと考えているからです」とも述べている。

アジア5カ国における調査結果

今回の調査では、アジア5カ国（日本、中国、香港、シンガポール、マレーシア）すべての主要雇用市場においても、フレキシブルな就業形態が強く求められていることが明らかになった。マレーシアでは89%、香港では87%の回答者が、転職に際して、フレキシブルな就業形態を「非常に重視する」と回答している。中国では「非常に重視する」と回答した人の割合は76%と他の国に比べて若干低くなっているが、「重視する」と回答した人（9%）と合わせると85%となり、同様にフレキシブルな働き方を重視していることが明らかになった。

一方、働き方の柔軟性が転職先の選定に影響を及ぼすかどうか「わからない」と回答した人の割合は、各国とも極めて少数であったのに対して、中国では16%と他の国を上回っている。「わからない」と答えた人の割合は、シンガポールではわずか3%と最も少なく、マレーシアでは4%、香港では6%、日本では5%だった。

（編集・岳進）