ドイツ・ベルリン市内の学校で机に置かれたノートとペン、参考写真 (Photo by Sean Gallup/Getty Images)

ChatGPTの登場で改めて知る 昔ながらの教育の大切さ

今や教師のほとんどは、人工知能プログラム「ChatGPT」の存在を耳にしている。人間離れした文章作成能力を持つChatGPTは、世の中のありとあらゆる話題のほとんどについて、明快で、一貫性があり、読み手を感服させる文章を書くことができてしまう。

どんな文章でもChatGPTにお任せあれ。カナダ史を要約した1000字の注釈付きレポート、好きな都市の美点を褒め称える500字の記事、皆に良い1日が来ることを願う50字のハッシュタグ付きツイートだって書けてしまう。今まで数時間かけて書いていた記事やレポートは、今やほんの数秒で出来上がる。

無論、この新しいAIプログラムが教育現場に与える影響は大きい。教師たちは常日頃、生徒たちがこのプログラムを悪用しないよう見張っていなければならないが、ChatGPTによる不正行為を暴くのはほぼ不可能に等しい。ChatGPTは、同じ質問に対して異なる回答を出すだけでなく、文体を変えたり、意図的に事実と異なる内容を回答に加えたりすることもできる。こうして、生徒が課題提出に際して不正行為をおこなっていることを証明するのは非常に難しくなる。

▶ 続きを読む
関連記事
中国共産党は、同党の政権奪取前の中国社会を「万悪の旧社会」と形容し、同党が統治する現在の社会を美化しようとしているが、歴史的資料や証言からその定型句の虚偽性が見えてくる。中には、元国家主席・劉少奇の息子の衝撃的な証言もある
中国共産党が解体した場合、中国はどのような国家になるのか。米国在住の著名な人権活動家が、中国の将来を民主化、自由化、官僚特権廃止、私有財産保護、歴史公開などの観点から予測している
中共は日本衆院選前にレアアース輸出規制を発表し高市首相を狙ったが、直後に承認を再開。政治シグナルの目的で実行せず、経済相互依存と脱中国化リスクを恐れた結果、日本に譲歩した
中国の王毅外相が「日本は自滅する」と強い言葉で警告した。これは、日本を孤立させ、沖縄を分断し、自衛隊を動けなくするための計算された「3つの罠(世論・心理・法律の戦争)」だ。
「汚い首」発言の中国駐大阪総領事が沈黙を破り再始動。旧正月行事での発言や華僑団体の登壇は単なる友好ではなく、日本への「三戦(世論戦・心理戦・法律戦)」を仕掛ける高度な政治工作である可能性を解析する