災害準備、体験学習は有効 東京消防庁・本所防災館を訪ねて
「天災は忘れた頃にやってくる」。日本は地震などの天災が頻発する国だ。しかし、そこに暮らす私たちはこの警句のように日々の生活でその危険を忘れてしまう。東京消防庁の本所防災館(墨田区北部、隅田川東岸)に行き、災害を疑似体験で学べた。それを振り返りながら私たちそれぞれの命、そして社会の守り方を考えたい。
本所防災館には地震体験コーナーがある。そこの振動発生装置で私は地震の揺れを体験した。横揺れの震度7、そして縦揺れの震度6の2パターンだ。前者は1923年9月の関東大震災での東京での最初の揺れ、後者は2016年4月の熊本地震での熊本市内での最初の揺れだ。
私は地面が揺れると事前に分かっていたので私は初めから座っていた。しかし振動が始まると、気味悪さと不安を感じた。立っていたら、大人でも転ぶだろう。実際の地震と同じように揺れは数十秒だったが大変長く思えた。また直下型地震では、体が上下に動かされ、それも気味が悪かった。疑似体験で精神が動揺するのだから、未体験で大地震に直面すると、誰でも大変なショックを受けることだろう。
関連記事
中国による米国債売却は「ドル離れ」を意味しない。真の狙いはドル資産の多様化や対米交渉における揺さぶりの誇示に過ぎず、海外経由の保有や国際的なドル支配の実態を見れば、人民元の台頭論は虚構であると暴く
便利さに流されがちな現代で、私たちはお金を通して何を生かし続けたいのか。人里離れた牧場でレストランを営む著者が、中央集権的な仕組みに対抗し、個人の消費選択が地域や未来を形づくる意義を問いかける論評
1992年米大統領選でブッシュを敗北させた「不況」の虚構を検証し、実態以上に選挙を動かす経済認識の危うさを指摘。現政権下の好景気や課題を踏まえ、来る中間選挙で共和党が勝つための戦略を論じる
米経済指標の好調さとは裏腹に広がる「不況認識」。主要メディアやニュースアグリゲーターの報道バイアスが人々の心理と世論をいかに誘導しているかを検証する論評
米CDCの報告システム「V-safe」に埋もれていた、無数のワクチン被害者の生々しい手記。公衆衛生を信じながら孤立と破壊に追いやられた人々の悲痛な声と、その過酷な現実に直面した筆者の苦悩を綴った論説