2025年9月3日、中国共産党が主催する天安門広場での大規模軍事パレードにおいて、JL-3潜水艦発射型大陸間弾道ミサイルが初めて登場した。(Lintao Zhang/Getty Images)

北京軍事パレード 中共新兵器の実態と模倣品の真相

9月3日、天安門広場で開催された中国共産党(中共)の軍事パレードでは「新型兵器」の数々が公開された。しかし、詳細分析によれば多くは旧式や外国の模倣品であり、真の軍事力の実情や米軍との技術格差が浮き彫りとなっている。本記事では、それぞれの兵器の解説とパレードが示した中共軍事力の現状をわかりやすく解説する。

今回の軍事パレードで登場したJL-1空中発射型ミサイル、ジュラン3(JL-3)潜水艦発射型大陸間弾道ミサイル、東風(DF)-61およびDF-31地上発射型大陸間弾道ミサイルは、中共が「切り札」として喧伝してきた兵器である。

中共は弾道ミサイル搭載型原子力潜水艦にJL-3を配備し、これに伴い射程の短いJL-2は退役させられたとみられる。分析によれば、JL-3の射程は9千キロ以上、搭載可能な核弾頭は約3発程度と推定される。

▶ 続きを読む
関連記事
米調査企業は、イランが中国や香港の企業、複雑な中継ルートを介して制裁を逃れ、自爆型ドローンの部品を組織的に調達している実態を暴露した。既存の制裁リストにない企業が網の目となり、軍事拡張を支えている
米軍の対イラン軍事行動「エピック・フューリー」が中東を激震させている。圧倒的な火力と斬首作戦による「戦略的麻痺」の衝撃は、台湾侵攻を伺う中共への強力な警告となった。変貌する台湾海峡シナリオの最前線を追う
ポンペオ元米国務長官のブレーンを務めた、著名な中国問題専門家の余茂春(マイルズ・ユー)氏は、米軍が実戦で圧倒的優位を示すたび、中共軍や研究部門で粛清が発生し、その後、軍事力の「飛躍的進展」を宣伝する傾向があると指摘
中国共産党は現在、太平洋、インド洋、北極海において大規模な海底測量および監視活動を展開している。詳細な海洋環境のデータを構築しており、行動範囲は従来の中国近海から、世界の戦略的要衝へと拡大している。
北京市が無人機管理規定を可決し、飛行・販売・保管まで厳格に統制する体制を導入する。背景には海外でのドローン攻撃拡大があり、高官暗殺などへの利用を警戒。民生利用への影響や市場の大企業集中も懸念される。