米国とイスラエルによる連合軍がイランを軍事攻撃したことにより、中共が長年演出してきた「大国」像は音を立てて崩れ去ったのである。米国の圧倒的な軍事力を前に、中共はいま、為す術もない状況に追い込まれている。(写真:ATTA KENARE/AFP)

【暴露】イランで中共技術者死亡隠蔽の真相!米イスラエル攻撃でDJI・レーダー専門家犠牲 ユーゴ事件の再来か

米イスラエル連合軍によるイランへの空爆で、中共のレーダー技術者3名とDJIドローン技術者7人が死亡。300~400人の専門家が地下施設で生死不明。中共は支援事実を認めぬため徹底隠蔽。過去ユーゴ事件の再来か?

最近、カナダ在住の民主運動家・盛雪氏が相次いで暴露したところによれば、中国電子科技第十四研究所が派遣した技術者3人がイランで爆死したという。そのうち1人は50代の主任で、残る2人はいずれも40代だという。

公式資料によると、中国電子科技第十四研究所は南京に所在し、中共レーダー産業の発祥地であり、多くの新型・高性能レーダー装備の開発拠点でもある。同研究所は、二弾一星(原子爆弾・ミサイル・人工衛星)計画、有人宇宙飛行、三峡ダム、北京オリンピックの警備などのプロジェクトにも深く関与してきた。イランへ提供された防空レーダーも、この研究所が手掛けたものであるとされる。暴露された情報によれば、現在も同研究所から約30人の技術者がイランに駐在しており、そのうち米軍のF-35ステルス戦闘機を探知するためのレーダーを担当していた3人が、爆撃により命を落としたというのである。

▶ 続きを読む
関連記事
トランプ大統領はイランとの覚書締結について、軍事衝突による世界経済危機を回避するためと説明。強硬派の批判に反論し、合意は実質的な「無条件降伏」と主張した
ホワイトハウスは、実務調整の遅れからヴァンス副大統領のスイス訪問を延期すると発表した。トランプ大統領らが署名した暫定合意(MOU)に基づき、海上封鎖は解除されたものの、今後の核交渉の先行きは不透明だ
イラン戦争の予備的和平合意を徹底検証。オバマ時代の融和策とは一線を画し、圧倒的な軍事力でイランの核野望を挫いたトランプ政権の成果を解説する。国内外の的外れも含む様々な批判を退け、真の中東情勢の地殻変動に迫る
副大統領は、時期はイラン当局者がいつ出席できるかに一部依存すると述べた。軍事封鎖解除の一方で、イランの出方を見極める米国の姿勢が焦点だ
イラン戦争と和平合意をめぐる混乱の中、著名軍事史家のビクター・デイビス・ハンソン氏は、トランプ政権の対応に対する批判にはいくつかの誤解があると指摘した