100万人脱党の中国共産党を世界が注視 ベルリンの壁の如く“崩壊”か?
ベルリンの壁の如く“崩壊”か?
【大紀元日本ネット4月21日総合報道】世界各地で中国共産党から脱党した党員数が100万人に接近するに当たり、海外からの声援も集まり、今週末の“グローバル応援デモ”の準備が、アメリカ、オーストラリア、香港、台湾、日本など世界各地で進んでいる。一方、斯様な海外の動向も大陸の一般市民に知らされ、注目されているようだ。中国大陸の心臓部である北京におき、一般民衆の脱党運動参加の動きが見える上、地方においても知識人の支持も強い。“九評共産党”が引き金を引いた脱党ブームが、中国大陸におき、1989年の東ヨーロッパの様に“共産主義崩壊”をもたらすのか、各界から高い注目を浴びている。
(前)米国駐ハンガリー大使M・パルマー:“中国共産党の解体は発生している”
“中国共産党の解体は発生しています。多くの民衆が外に出てきたら、中共はすぐに崩壊し、24時間内で終わるでしょう“とアメリカの前ハンガリー大使、人権組織『自由の家』副主席のマーク・パルマーが、4月19日米国ナショナル国会記者グラブで脱党ブームについて語った。パルマー氏は、今週末の百万人脱党応援のためのグローバル自由民衆デモは非常に重要であるとコメントした。
パルマーは、“九評共産党”の影響について“共産主義絶滅の始まりであり、中国の歴史の転換の始まりでもあります”と述べた。また、パルマーは、世界の民主国家の駐北京・駐上海大使たちも、外に出てデモに参加するなどの形式を通して、世界の民主国家が中国民衆の側にいることを証明してほしいと語った。
関連記事
娘が父親の叱責をAIに相談し通報に至った事件を機に、現代の家庭教育の崩壊と道徳的危機の深層に迫る。学校が道徳教育を放棄し法律が親のしつけを奪う中、AIに善悪の判断を委ねる社会への強い警鐘を鳴らす
イーロン・マスク氏が率いるスペースXは、5億5555万5555株を1株あたり135ドルで公開し、750億ドルを調達する新規株式公開(IPO)を実施する。買うべきか、買わざるべきか
中国共産党による生体臓器収奪の告発は、なぜ信じられないのか。人は想像を超える悪に直面すると、事実よりもそれを否定する心理を選ぶ。善良さが認識を曇らせる構造を描く
米国は人間の判断を軸にAIと協働する一方、中国は技術窃取と自律化を進め機械依存を強化。倫理観と統治思想の差が戦争の形を左右す。
トランプ大統領の新大統領令を契機に、製薬業界と癒着した公衆衛生官僚機構によるワクチン政策の独占を打破し、民主的な監視や科学的な説明責任、個人の選択の自由を取り戻そうとする思想的な転換を論じる