名古屋街頭で脱党集会
【大紀元日本5月21日】脱党人数が150万人を超えた2005年5月15日、名古屋の街頭で脱党集会活動が行われた。参加者は「天は中共を滅ぼし、 脱党して自らを救おう」「脱党者激増で中共崩壊」「脱党して自らを救おう 脱党で中国を救おう」と書かれた横断幕を広げ、「脱党して自らを救おう」などのスローガンを連呼した。
大紀元社説『九評共産党(共産党についての九つの論評、以下九評)』が出された去年11月以来、中国における厳重な情報封鎖を突破して、『九評』は大きな反響を呼んだ。民衆がネットワークを通して、中国共産党、共産主義青年団、少年先鋒隊などの共産党関連組織からの脱退声明を海外の大紀元ネットに発表するに至った。国内外では脱党支援の声が高まっている。
4月以来、中共は全国の省、市、県など20の地域で、多くの脱党者を拘禁した。国内外から強い抗議の声があがり、中共は多くを釈放したが、一部は判決を言い渡された。
関連記事
米NY発の神韻芸術団は共産主義以前の中国の伝統文化を全世界の観客に披露し、絶賛の声が相次いでいる。一方、中共は神韻に対し妨害や脅迫を行っており、各国政府からはこうした中共の妨害行為に対する非難の声が上がっている。
浜崎あゆみの2026年ツアー名「Scapegoat」に込められた表現者としての妥協なき矜持と不屈のメッセージに迫る
高市首相がスパイ防止法制定を推進中。世論調査で国民6割、企業8割超が支持。中国共産党の日本浸透が深刻化し、早期法制化の機運が高まっている。スパイ活動の実態と抑止の必要性を指摘
中国共産党は、同党の政権奪取前の中国社会を「万悪の旧社会」と形容し、同党が統治する現在の社会を美化しようとしているが、歴史的資料や証言からその定型句の虚偽性が見えてくる。中には、元国家主席・劉少奇の息子の衝撃的な証言もある
中国共産党が解体した場合、中国はどのような国家になるのか。米国在住の著名な人権活動家が、中国の将来を民主化、自由化、官僚特権廃止、私有財産保護、歴史公開などの観点から予測している