草庵居士:【歴史存証】中国経済崩壊の完全記録(6月3日)

【大紀元日本6月11日】90年代末に中国株式市場が800ポイントまで下落することを予言して以来、多くの友人が私に、いつそれが実現するのかを尋ねた。一度、私は国内の学者、官僚とカフェで4時間話したが、その結果、2008年に中国経済が崩壊するという結論を得た。当時、2人の学者と1人の官僚がこれに徹底して反対した。結局のところ、中国崩壊論者の人数が従来から少なかったからある。しかし、この討論について、中共政治局で海外の資料を取りまとめているある官僚が要約をまとめ、中央政治局の各高官に送付した。約1年余りが過ぎて、この友人は、私により詳しい文章を書くことを提案した。その理由は、今が、この問題を再度提起するタイミングだからということであった。

2003年5月、私は《2008年オリンピック_tong_中国の全面崩壊》という文章を書き、まず国内の十数人の友人との内部交流向けに送付した。この文章において、私は2006年に中国株式市場の崩壊が始まり、一年の時間の後に株価指数が800ポイント前後に下落することを予測した。

約一ヵ月後、相次いで反応が返ってきた。株式市場の予測については、ほぼ全員反対であった。その主な要因は次の五つであった。

▶ 続きを読む
関連記事
中国が「レアアース」を外交の武器とする戦略の限界を分析。その優位性は技術力ではなく、環境破壊や低賃金という犠牲の上に立つ危ういものだ。西側の供給網再構築が進む中、中国の地政学的脅迫は通用しなくなる
中国の2026年成長目標引き下げの裏側に迫る。不動産不況や人口減少、統計データの不透明さを専門家が鋭く分析。公式発表の「5%成長」という数字と、冷え込む民間経済の乖離から、中国経済の真の実態を浮き彫りにする
中国経済の減速が鮮明となり、外資撤退や民間企業の不振が雇用環境を悪化させている。若者の就職難と低賃金が深刻化し、消費控えも拡大。社会全体に先行き不安が広がるも、打開策は見いだせていない
今回のイラン紛争は世界の他の国々に大きな影響を及ぼした。中国共産党も衝撃を受けている。イラン戦争の長期化に伴い各国の経済的代償が拡大する中、すでに苦境にある中共の経済はさらなる打撃を受けている。
深刻な債務危機に陥る中国不動産大手・万科(ヴァンケ)で、元会長や総裁を含む幹部10名以上が相次いで連行・拘束。過去の年俸返還要求に続くこの「清算」の動きは、離職者も免れない異例の事態となっている