500万人脱党―新時代の到来

【大紀元日本10月15日】前代未聞の歴史的大激変が目前となった。

14年前、旧ソ連で共産体制が崩壊直前、430万人が共産党脱党を宣言した。現在、中国大陸を中心とする華人500万人が中共組織からの離脱声明を発表している。大紀元が昨年末に発表した連載社説『九評共産党(共産党についての九つの論評)』が世に出て、人々は中国共産党(以下、中共)の邪悪な本質に気づき、こぞって中共組織(共産党・共青団・少先隊)から離脱しようとする大潮流は、まさに精神の覚醒という快挙を遂げた。

過去半年で、大紀元のサイト上で公式に中共組織からの離脱声明を発表した人数は毎月60万人の勢いで上昇し、脱党者総数は500万に上ろうとしている。中国大陸でも、多くの民衆が自分たちの脱党声明を公共の場所に掲示する現象が起きている。

▶ 続きを読む
関連記事
靖国神社御親拝停止はA級戦犯合祀が原因とする従来説に対し、1975年の政治問題化が契機だったとする新事実を検証
米中間選挙の行方を歴史的前例や世論調査の死角から分析。過去の先例を挙げ、議会勢力図の変動が必ずしも政権の終焉を意味しない本質を鋭く読み解く
中共の台湾侵攻を抑止する鍵は、食料供給の弱点にあるのか。米外交誌の論考は、大豆の輸入依存に着目。戦時の海上輸送の混乱が飼料や食用油の不足を招き、物価高や国民の不満が戦争継続を難しくする可能性を指摘する
米国防総省の「軍事基地90日間独立計画」は世界大戦の兆候なのか。本記事では、サイバー攻撃等のインフラ脅威に備える現実的な国防戦略の背景を解説し、過剰な戦争の憶測の誤りを指摘する
米国防情報局は、中共軍が2030年までに指向性エネルギー兵器を軌道上に配備する能力を備えると予測。米軍の通信・偵察衛星への脅威が増す一方、中共側にも技術や指揮系統の制約がある。米軍は衛星の分散配備や迅速な補充などで対抗する