中国製ブレスレットで男児中毒、20万個のリコール=米国
【大紀元日本9月26日】中国製ブレスレットの販売収益100万米ドル(1億円以上)をマサチューセッツ総合病院へ寄付したボストンがん慈善団体「フレンズ・オフ・メル・ファンデーション(Friends of Mel Foundation、以下、FMF) 」は9月21日、販売したブレスレットが基準値以上の鉛を含有していたことから、過去2年間にさかのぼり、20万個の回収を発表した。
米「ボストン・グローバル(Boston Global)」紙によると、FMFは今月、9歳男児が同ブレスレットに含有する重金属・鉛を摂取したため、中毒症状が現れたという通報を電子メールで受け、「マサチューセッツ・マテリアルズ・リサーチ(以下、MMR)」という実験機関へ調査を委託し、ブレスレットの分析を行ったという。
MMR社によると、ブレスレットについているビーズは重金属の鉛を含んでいないが、ビーズを繋ぐ銀色のリンクが高含量の鉛を有するという。FMFスポークスマンのジャッキー・ハスコビッツ氏によると、カラーのビーズは中国およびトルコから輸入したが、銀色のリンクはすべて中国製。
関連記事
天安門事件の未公開写真特集、第7回。歴史の大きなうねりの中で生きた人々の姿。封印されていた写真の数々から、1989年の北京を振り返る
北京大学の饒毅教授が、中国の学術不正は「世界記録級」と指摘。論文数の急増とともに不正の割合も前例のない水準に達し、処分の不十分さや監督体制の課題が浮き彫りとなっている
世界ウイグル協会総裁のアラウドゥン総裁は国際社会に対しても行動を求めた。もし国際社会が天安門事件の教訓に真剣に向き合っていれば、現在のウイグルでのジェノサイドだけでなく、チベット人、モンゴル人、香港の人々に対する起きなかったかもしれないと指摘した
サッカー中国代表はW杯出場枠拡大の恩恵を受けられず低迷。過剰投資ではなく政治介入や統制体制が成長を阻害し、草の根文化の欠如が根本原因と指摘する
経済協力開発機構(OECD)の最新報告書によると、過去20年足らずの間に中国企業が獲得した世界市場シェアの約60%が中国共産党(中共)の国家補助金に依存していることが明らかになった。OECDは、補助金を頼りに市場シェアを拡大することはスポーツにおけるドーピングと同様だと指摘した