「九評」、民主中国の礎石
大紀元時報のシリーズ社説「共産党についての九つの論評(九評)」を発表してからすでに4年が経った。「九評」は中国共産党(中共)の真相を明らかにしており、中国内外で影響を与え続けている。中国人のみならず全世界の人々が、共産主義のイデオロギーにより中国大陸で発生した様々な災厄を深く認識した。歴史的に見ても、現実を見ても、中共政権は形式上変化したように見せかけても本質は変わらず、弾圧、迫害、欺瞞、略奪の本質を持ち続けている。一方、「九評」が引き起こした脱党、退団、退隊の大波は、血まみれの中国を洗い清めている。
中共メディア独占の局面を打破するために、今世紀、「大紀元時報」と、その他の独立メディアが現れた。現在、「九評」は世界思想史上の記録される書になっただけでなく、民主中国の礎石にもなった。ある中共党員は「九評」に言及した際、私に対してただ一言、「もうそれまでだ」と、後は沈黙するだけだった。
「九評」が中共内部で引き起こした反響は日増しに顕著になっている。良心がまだ残っている多くの中共党員や幹部弟子もそれぞれの形で「九評」を認めた。かつて勤めていた新華社でも、2人の副社長および複数のベテラン編集記者がすでに「九評」に対して共鳴する文章を発表した。他の領域でも、友人が「前進したい人は大勢いるが、後押ししてくれる人を待っているだけだ」と明らかにした。日増しに強化された専制弾圧は、「九評」に書かれた中共滅亡のシナリオの進行を加速させている。
関連記事
米NY発の神韻芸術団は共産主義以前の中国の伝統文化を全世界の観客に披露し、絶賛の声が相次いでいる。一方、中共は神韻に対し妨害や脅迫を行っており、各国政府からはこうした中共の妨害行為に対する非難の声が上がっている。
浜崎あゆみの2026年ツアー名「Scapegoat」に込められた表現者としての妥協なき矜持と不屈のメッセージに迫る
高市首相がスパイ防止法制定を推進中。世論調査で国民6割、企業8割超が支持。中国共産党の日本浸透が深刻化し、早期法制化の機運が高まっている。スパイ活動の実態と抑止の必要性を指摘
中国共産党は、同党の政権奪取前の中国社会を「万悪の旧社会」と形容し、同党が統治する現在の社会を美化しようとしているが、歴史的資料や証言からその定型句の虚偽性が見えてくる。中には、元国家主席・劉少奇の息子の衝撃的な証言もある
中国共産党が解体した場合、中国はどのような国家になるのか。米国在住の著名な人権活動家が、中国の将来を民主化、自由化、官僚特権廃止、私有財産保護、歴史公開などの観点から予測している