米国海兵隊と提携軍隊が日本とハワイで連携作戦演習を実施

頭上を飛行する航空機に乗じて数百人の海兵隊員が上陸する中、海軍艦船が地平線にその不穏な姿を現すと同時に、一斉上陸した土地全体に噴煙が充満し、銃声と指揮の怒号が轟く。これが米国海兵隊における従来型の演習の特徴であった。これとは対照的に、最近、新たな作戦構想の下で第3海兵師団が主導した演習は全くの平時の様相で開始された。そして突如として狙撃が始まる。

2021年3月、日本とハワイの基地に所属する米国海兵隊が提携・協力して「遠征前方基地作戦(EABO)」を実施した。これは現代の沿岸域作戦において複雑性が増す5つの離島を跨いで実践された連携作戦構想である。日本で実施された「キャストアウェイ21.1(Castaway 21.1)」演習とハワイで実施された「スパルタン・フューリー21.1(Spartan Fury 21.1)」演習は、統合部隊と連携して主要な離島の土地を占有・防御することを目的として、高度に構築された遠征基地から海洋作戦を支援することで、気配を消して持続性を維持し、遠距離からの精密射撃(狙撃)を実現する海兵隊の能力を実証するものとなった。

日本のキャストアウェイ21.1演習の大部分の計画策定と実施の責任を担った第12海兵連隊第3大隊を率いるロー・レモンズ(Roe Lemons)中佐は、「今回実践した作戦はインド太平洋地域のどの離島・島嶼でも再現することができる。提携諸国や部隊の協力のお陰で、実際の状況で用いる戦術、技術、手順を磨くことができた」とし、「兵士等は忍び足で上陸し、長距離射撃により対応範囲を拡大する。諸国の海軍や沿岸警備隊の必要性に応じて、どれほどの長期間でもその持続性を維持して、シーレーン(SLOC)の中継点を制御できる能力を向上することに取り組んでいる」と説明している。

▶ 続きを読む
関連記事
中国製の電子たばこが、個人情報の流出や麻薬マネーの温床になっている可能性。米議員が「国家安全の問題」として政府に警告した
カンボジア国境の巨大詐欺拠点に「偽の警察署」。日本人の個人情報まで散乱。詐欺が工場のように運営していた現場が露出。
トランプ大統領は国家安全保障上の懸念を理由に挙げ、1月に行っていた警告を実行に移す形でイランとビジネスをする国に対しての関税徴収を命じた
トランプ政権によるインドへの報復関税撤廃と、エネルギー・農産物を含む5千億ドルの巨額貿易合意。インドによるロシア産原油の購入停止を条件に、両国の経済・安全保障上の連携強化が鮮明となった
米国務次官は、中国が2020年に秘密裏に核爆発実験を行ったと非難した。新戦略兵器削減条約(新START)の失効を受け、米国はロシアの違反や中国の軍拡を指摘し、新たな軍備管理枠組みの構築を提唱している