中国の軍用水中ドローン、「リアルタイムで海中情報共有」に疑問の声
今月5〜7日までの日程で北京で開催された第7回中国軍事智能装備博覧会で、中国海軍の軍用水中ドローン(無人機)、Robo-Shark(ロボ・シャーク)は公開された。米専門家は、同水中ドローンのリアルタイム情報伝達などにおいて、その技術的特質が分かっておらず、米海軍の水中ドローンに匹敵できるかは不明だと指摘した。
米メディア「ナショナル・インタレスト」10日付によると、中国海軍はロボ・シャークについて、水中で低音響効果で高速航行でき、偵察や対潜戦に使用できると強調した。中国官製メディア「環球時報」は、「従来のプロペラに変わって、ロボ・シャークの動力源はバイオテック尾翼で、最高速度は6ノットに達することができる」とした。
ロボ・シャークを開発・製造したのは、中国の海洋智能装備会社、博雅工道(北京)機器人科技有限公司(ROBOSEA)である。
関連記事
4月3日夜、中国共産党中央政治局委員の馬興瑞が「重大な規律違反および違法の疑い」で調査を受けていると報じた。習近平派の側近中の側近とされる馬興瑞の失脚を受け、習近平が苦境に立たされているとの見方が広がっている
神韻芸術団の公演を鑑賞した日本の国会議員らは、中国共産党(中共)による国境を越えた弾圧は恐怖心に基づくものであり、成功させてはならないとの認識を示した。山田宏議員は中共がなぜ神韻を恐れているのかを語った
米軍が命懸けで戦士を救出した行動には大きな称賛が集まる一方、中国共産党が自国兵士に装備させ、孤立時に上官が遠隔操作で起爆できる装置に再び注目が集まっている。
「中国の良心」と呼ばれる人権派弁護士・高智晟氏の失踪から8年以上が経過。米国での像除幕式に合わせ、アムネスティが声明を発表し、中国当局に対し即時かつ無条件の釈放と所在の公表を強く求めた
米調査企業は、イランが中国や香港の企業、複雑な中継ルートを介して制裁を逃れ、自爆型ドローンの部品を組織的に調達している実態を暴露した。既存の制裁リストにない企業が網の目となり、軍事拡張を支えている