米名門大研究「都市封鎖はコロナ死亡率にほぼ影響なし」 主要メディア沈黙
医学の名門、米国ジョンズ・ホプキンス大学(JHU)が発表した最新の研究によると、都市封鎖は新型コロナウイルス(中共ウイルスとも呼ばれる)の死亡率にほとんど影響を及ばさないことが明らかになった。
初期の疫学研究では、都市封鎖は大きなプラス効果をもたらすと予測されていた。例えば、インペリアル・カレッジ・ロンドン(ICL)の研究者は、このような強制的な介入によって、死亡率を最大98%削減できると推定した。今回の研究では、実データを分析することで、こうした初期の予測を覆す結果を示した。
研究チームには、JHUの応用経済学・グローバルヘルス・経営研究所のSteve Hanke所長、スウェーデンのルンド大学経済学部のLars Jonung名誉教授、デンマークのシンクタンク政治研究センター(CEPOS)のJonas Herby特別顧問が参加した。
関連記事
妊娠中にCOVID-19に感染した母親の子どもは、3歳までに自閉症など神経発達障害と診断される割合が、感染しなかった母親の子どもよりリスクは上昇するが、全体としてのリスクは低いと研究者は強調している
新型コロナの新変異株NB.1.8.1がEU域内で今後拡大する見通し。現在米国では感染の3割以上を占め、中国で急拡大した株でもある。
中共疾病予防管理センターの発表によれば、新型コロナウイルス(中共ウイルス)の確定患者数は全国的に数週間連続で増加し、陽性率は22.8%に達した
中国共産党は新型コロナウイルスの流行がすでに沈静化したと主張しているが、各地では依然として死亡者数の高止まりが続いており、社会的関心が高まっている。亡くなっているのは高齢者に限らず、若年層や医療従事者にも広がっている。
中国各地でコロナ感染が再拡大し、住民や医師からは実態が公式発表を大きく上回る深刻な状況との報告が相次いでいる。