レジ袋禁止や有料化 逆に袋の販売促す プラ廃棄物総量増加に繋がる恐れ＝研究
プラスチックごみの削減のために日本や欧米で取り入れられてきたレジ袋有料化や禁止令は、思わぬ結果をもたらすことがわかった。最近の研究によれば、こうした条例はビニール袋の販売を促し、さらにはプラスチック廃棄物の総量の増加につながる可能性もあるという。
この研究論文は学術誌「環境資源経済」に1月末掲載された。研究者たちは、レジ袋の有料化と全面的な禁止の両方によりそれぞれ4ガロン（編集注：日本のスーパーマーケットのレジ袋Lサイズ程度）と8ガロン（同2倍）用のビニール袋の販売の上昇を指摘した。これは多くの消費者が、使い捨てのレジ袋をゴミ袋や持ち帰り袋などに再利用しているという見解と一致している。
この研究を主導したテキサスA&M大学（TAMU）のリチャード・ウッドワード教授とTAMUとジョージア大学のユカイ・フアン教授は、次のように報告している。
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