大規模通信障害で買い物もできない トロント在住の筆者が考える対策の重要性
7月、日本とカナダはともに大規模通信障害に見舞われた。職場や社会生活においてインターネットへの依存度がますます高まるなか、通信のトラブルがもたらすリスクも無視できないものとなっている。筆者が住むカナダで7月8日に発生した通信障害では、通信・通話サービスが利用できなくなったほか、銀行や政府機関、カード決済サービスも一部機能不全に陥り、1,000万人以上が影響を受けた。原因となった大手通信事業者「Rogers(ロジャーズ)」は利用者に謝罪、信用回復に努めると発表した。
***
今となっては、Rogersで何が起きても、丸一日インターネットも携帯電話も使えなかった恐ろしい記憶がよみがえってくる。長年Rogersを愛用してきた私としては、あの日はまるで世界の終わりのようだった。リモートワークするのにインターネットが使えないだけだったらまだましだ。最悪なことに、通信が途絶えたため緊急通報もできず、家族や友人にも連絡できなくなり、更にクレジットカードでの買い物すら空頼みになった。大都会に身を置きながら、まるで絶海の孤島にいるように感じた。トロントに居るのに、全世界から隔離されたような感覚は、どこか奇妙で、しかし人を不安に陥れるものだった。
関連記事
浜崎あゆみの2026年ツアー名「Scapegoat」に込められた表現者としての妥協なき矜持と不屈のメッセージに迫る
高市首相がスパイ防止法制定を推進中。世論調査で国民6割、企業8割超が支持。中国共産党の日本浸透が深刻化し、早期法制化の機運が高まっている。スパイ活動の実態と抑止の必要性を指摘
中共は日本衆院選前にレアアース輸出規制を発表し高市首相を狙ったが、直後に承認を再開。政治シグナルの目的で実行せず、経済相互依存と脱中国化リスクを恐れた結果、日本に譲歩した
中国の王毅外相が「日本は自滅する」と強い言葉で警告した。これは、日本を孤立させ、沖縄を分断し、自衛隊を動けなくするための計算された「3つの罠(世論・心理・法律の戦争)」だ。
「汚い首」発言の中国駐大阪総領事が沈黙を破り再始動。旧正月行事での発言や華僑団体の登壇は単なる友好ではなく、日本への「三戦(世論戦・心理戦・法律戦)」を仕掛ける高度な政治工作である可能性を解析する