H1N1(豚)インフルエンザのワクチンを開発する科学者。参考写真 (Jeff J. Mitchell/Getty Images)

大手科学出版社、500以上の論文を撤回

世界最大級のオープンアクセス出版社「ヒンダウィ(Hindawi)」は9月28日、「非倫理的行為」を理由に500本以上の論文を撤回すると発表した。同出版社は、一部の論文について不正が疑われるとして、4月から調査を進めていた。

ヒンダウィは声明のなかで、調査チームが6月に一部の論文の査読プロセスにおいて「不正」を確認したとして、16誌のジャーナルに掲載された511本の論文を撤回すると述べた。論文はすべて2020年8月以降に掲載されたものだという。

学術論文の撤回の分析などを行うリトラクション・ウォッチ(Retraction Watch)によると、撤回される論文には複製されたテキストや、出版社が査読者候補を審査するために使用するデータベースの不正使用などが確認された。また、査読者と編集者が連携して論文を出版まで進める「連携した不正な査読グループ」も発覚したという。

▶ 続きを読む
関連記事
未成年を脅迫し深刻な搾取を行う「764」ネットワークがアメリカで急拡大している。FBIと司法省は解体に向けて捜査を強化。被害実態や背景、家庭で求められる防衛策をまとめた
次期米大統領選の鍵を握るZ世代。彼らは傍観者ではなく、困難な経験から育まれた切迫感と多様な意見で政治を動かし始めている。既存政党は彼らの「言葉」を理解し、対応できるのかを問う
2021年1月6日のアメリカ議事堂襲撃事件前夜、コロンビア特区でパイプ爆弾を設置したとされる男が約5年ぶりに逮捕された
ファイザー社の開発中のmRNAインフルエンザワクチンに、FDA長官は「効かない製品は承認しない」と明言。論文から不利なデータが除外されていたとして、学術的な誠実性の欠如も批判されている
デル・テクノロジーズのマイケル&スーザン・デル夫妻が、トランプ政権の「インベスト・アメリカ」構想に62.5億ドルを寄付。2500万人の子供に初期預金250ドルを提供