オールドメディアは世論形成に未だ大きな役割を果たしているが、SNSの影響力も拡大しつつある。イメージ画像(shimi/PIXTA)

SNSだけでは世論や「空気」を作れない? 現場で見たオールドメディアの功罪

不思議な現象がある。メディアが作り出す世論、すなわち「空気」は、SNSでは作ることができない。例えば、パンデミック条約に反対する人々が1万人とも2万人とも都内に集まり、大きなデモ集会を行った。本当だったら一大ムーブメントになってもいい社会現象だが、国民みんながパンデミック条約に反対だという「空気」はできていない。オールドマスコミが封じていることが原因だろう。

SNSと新聞・テレビには決定的な違いがある。例えば、子供はなにか面白いテレビ番組を見たら、翌日学校に行き、友達と情報交換することができる。「昨日何々を見たよ」と言えば、「あ、見た見た」と返ってくる。みんなが同じものを見ていると、共通の話題に上がってくる。

ところが、自分が好きなネット配信を見て学校に行っても、必ずしも共感を得られるわけではない。チャンネルが固定されているテレビと違い、インターネットは千変万化だ。「パンデミック条約の反対デモ大きかったね」と自分で思っていたとしても、職場で同僚に伝えるとは限らない。つまり、共通認識にならないのだ。

▶ 続きを読む
関連記事
習近平政権下の中国で加速する少子化と人口崩壊の深層に迫る。長年の強権的な産児制限の後遺症に加え、絶望した若者たちが「出産ストライキ」や「自暴自棄」という形で静かな抗議を続ける、国家存亡の危機を解説
現代の脅威は目に見える戦争ではなく、日常を侵食する「超限戦」だ。中国共産党による静かな侵略から自由と主権を守るため、市民一人ひとりが現実を直視し、自律的な未来を選択するための指針を提示する
中国国防部が軍重鎮・張又俠らの失脚を発表。習近平との凄惨な権力闘争が白日の下にさらされた。100年に及ぶ党の「闘争哲学」がもたらす自壊の歴史を紐解き、独裁体制の限界と中国が歩むべき真の道筋を鋭く分析
出生率の低下は、中国共産党に対する国民の「静かなる抵抗」と捉えることができる
中共軍の実力者・張又侠が失脚。習近平との生死を賭けた暗殺未遂や軍内粛清の裏側を詳述。林彪事件に匹敵するこの政変は、軍の動揺と権力構造の激変を招き、共産党体制の崩壊を加速させる歴史的転換点となる