鳥インフルH5N1は懸念すべき? 危機感煽る報道の背景とは
4月以降、米国で家畜へのH5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルスが広がっており、ヒトへの感染も報告されている。アメリカの医師・生化学者のロバート・マローン博士は、「今話題のH5N1を恐れる必要はない」と述べた上で、「世界保健機関(WHO)に前例のない権限を与えかねないパンデミック条約や国際保健規則の採択が迫る中でH5N1が話題とされている」と指摘した。
2つの国際約束はいずれも、来るべきパンデミックに備えて国際的な協力体制を強化することに主眼を置いており、27日に開幕したWHO総会で協議が進められている。「鳥インフルエンザに関する恐怖を煽ることで、『より多くの権限と資金をWHOに与えるべき』という考え方につながる可能性がある」とマローン博士はエポックタイムズの番組で述べた。
WHOがH5N1型ウイルスによる致死率を60%と発表し、メディアもその数字を強調していることについて、マローン博士は「リスクの大幅な過大評価だ」と指摘している。「コロナウイルスの時も初期には『致死率30%以上』と言われた。このような数字を聞いた時には、その背景を理解することが重要だ」と呼びかけた。
関連記事
2026年、北米で「火球」の目撃例が例年の2倍に急増。特定の流星群に属さない「散在流星」の異常な増加に対し、NASAや専門家が調査を開始した。単なる偶然か、未知の周期性か。空の監視が強化されている
米雇用機会均等委員会(EEOC)は5日、ニューヨーク・タイムズ(NYT)を提訴した。多様性・公平性・包括性(DEI)目標の達成に貢献できないとの理由で、同社が人種・性別を根拠に白人男性の上級編集職への昇進を拒んだとする内容だ。
トランプ氏所有のゴルフ場で、警備エリアに侵入し指示を拒絶した男が逮捕された。同氏の不在時に起きた事件だが、相次ぐ暗殺未遂事件により米国内では緊張が高まっている
イーロン・マスク氏がOpenAIと同社最高経営責任者(CEO)のサム・アルトマン氏らを相手取った訴訟が、正式に公判段階に入った。
米司法省は28日、感染症専門家ファウチ博士の元上級顧問だったモレンスを起訴した。新型コロナウイルスの起源をめぐる調査において、連邦記録の隠滅などに関与したとして、複数の罪状が問われている。