冷戦後も続く共産主義の変異と拡散 韓国学者が中共の静かな侵略に警鐘
冷戦の終結は、かつて自由主義陣営の歴史的勝利と広く受け止められていた。しかし、それから30年以上が経過し、現実は静かに反転しつつある。共産主義は予想に反して消滅することなく、むしろ多様な形態でその影響力を世界的に拡大し続けている。
中国共産党（中共）の台頭、西洋文化に見られる「文化マルクス主義」、さらにアジア地域における共産主義イデオロギーの浸透などを通じて、今日の世界は、制度・価値観・文明の方向性をめぐる根本的な選択を迫られている。
こうした情勢を背景に、高麗大学アジア問題研究所の南光圭（ナム・グァンギュ）研究教授は、大紀元のインタビューに応じ、冷戦後における共産主義イデオロギーの世界的な展開の軌跡、そして韓国が直面する構造的な課題について詳しく分析した。
関連記事
海底ケーブル切断リスクに備え、宇宙空間に「バックアップのインターネット」を築こうとするガンリー氏。中国共産党との法廷戦、企業への圧力の実態に迫る
中国系詐欺組織「太子グループ」創設者・陳志が米国で起訴。世界最大級の暗号資産押収や強制労働、マネーロンダリングの実態が明らかに。中共高官との癒着も浮上。
米主要大学で中国共産党の「海外党支部」設立が進行。秘密ネットワークを通じ、イデオロギー浸透や安全保障上の懸念が高まっている。
中国共産党による文化的浸透が日本社会に深く入り込んでいる。全国に広がる友好都市提携や孔子学院、国費留学生制度などを通じて、地域社会から学術界に至るまで影響力を強めており、長年日中文化交流に携わった画家は「日本は世界で最も深刻な浸透を受けている」と警鐘を鳴らしている。
米国のシンクタンクがサンフランシスコに拠点を置く能源基金会が、「米国のグリーンエネルギーへの移行を加速させ、中国へのエネルギー依存を高めている」「米国の政策立案者は深刻な懸念を抱くべきだ」と報告している。