中華民国政府軍は抗日戦争に勝利した。しかし、中国共産党は自らを抗日戦争の「主力」と称し、虚偽の主張を続けている。この言動は恥知らずな嘘である。写真は初代中華民国総統・蔣介石が廬山軍官訓練団を視察している場面である。(公有領域)

【秦鵬觀察】中共抗日映画に隠された六つの歴史的真実

中国共産党が盛んに放映する抗日映画。その背後には長年隠蔽・歪曲されてきた歴史的事実が存在している。本記事では、抗日プロパガンダの目的や六つの核心的真実に迫る。

抗日映画「南京写真館」に続き、中共当局は9月3日の「抗日戦争勝利80周年を記念」大規模軍事パレード前後に、意図的に抗日戦争に関する新作映画を公開した。具体的には以下の通りである。

8月8日に「東極島」を公開し、8月15日(日本の無条件降伏発表日)には「山河為証」と「坪石先生」を上映、9月3日(中華民国政府が抗戦勝利を宣言した日)には「營救飛虎」、9月18日(満州事変記念日)には「731」を上映する予定。

▶ 続きを読む
関連記事
中国は少子化と高齢化が急速に進行し、労働力や経済成長に深刻な影響が広がっている。長年の政策と経済構造が出生率低下を招き、政府の対策も効果を上げていない
ドイツは中国の通貨政策や国家補助金、安全保障行動を問題視し、G7など民主主義国による協調対応を提唱。経済と安保の両面で対中姿勢を転換している
ロシアは大規模攻撃を続けるが、死傷者の増大や国内不満で先行きは不透明。ウクライナは欧州支援と技術優位で持ち直し、戦局は一方的劣勢ではなくなりつつある
2026年上半期、中共軍の台湾海峡・西太平洋での活動は大幅減。背景には指揮系統の混乱、装備・維持管理の課題、日米の抑止強化があり、対外行動は全体に抑制的となっている
欧州経済の低迷を機に、ケインズ主義の「節約のパラドックス」を痛烈に批判する論評。過剰消費と政府債務が招いたゾンビ国家化を指摘し、真の経済成長には安易な金融緩和ではなく、地道な「貯蓄と投資」こそが必要だと説く