中華民国政府軍は抗日戦争に勝利した。しかし、中国共産党は自らを抗日戦争の「主力」と称し、虚偽の主張を続けている。この言動は恥知らずな嘘である。写真は初代中華民国総統・蔣介石が廬山軍官訓練団を視察している場面である。(公有領域)

【秦鵬觀察】中共抗日映画に隠された六つの歴史的真実

中国共産党が盛んに放映する抗日映画。その背後には長年隠蔽・歪曲されてきた歴史的事実が存在している。本記事では、抗日プロパガンダの目的や六つの核心的真実に迫る。

抗日映画「南京写真館」に続き、中共当局は9月3日の「抗日戦争勝利80周年を記念」大規模軍事パレード前後に、意図的に抗日戦争に関する新作映画を公開した。具体的には以下の通りである。

8月8日に「東極島」を公開し、8月15日(日本の無条件降伏発表日)には「山河為証」と「坪石先生」を上映、9月3日(中華民国政府が抗戦勝利を宣言した日)には「營救飛虎」、9月18日(満州事変記念日)には「731」を上映する予定。

▶ 続きを読む
関連記事
中国の王毅外相が全人代会見で米国の「拳は硬い」と認め、中共のイラン支援力不足を露呈。米中関係で台湾に触れず、日中でも高市氏を名指しせずトーンダウン。外交の脆弱さが浮き彫りに​
中国外交部の台湾高官訪日に対する非難の裏には、日本の沖縄主権を脅かす「三戦」の罠が潜んでいる。表面的な恫喝に怯むことなく、毅然とした対抗措置と国際社会への情報発信の重要性を説くオピニオン記事
王毅外相の会見の裏に潜む中国の「三戦(法律戦・心理戦・世論戦)」の真の狙いが、日本の自衛権制約と沖縄の主権剥奪にあることを暴き、日本が取るべき対抗戦略を提言するオピニオン記事
トランプ政権の対外政策を国際法の本質から読み解く。国家主権よりも「人権」を優先する国際法の真意を解説し、中国共産党による国連浸透の実態を告発。独裁政権への強硬姿勢が、真の国際秩序を守る道であることを説く
米軍のイラン空爆で中共製防空システムが機能不全に。ベネズエラやパキスタンでも失敗続き。一帯一路パートナーの脆弱さが露呈し、中共の戦略的孤立が深まる。専門家判断の誤りも最高指導部の問題を示唆