2016年4月22日、米フロリダ州プンタゴルダで建設中の太陽光発電所。資料写真 (Kerry Sheridan/AFP via Getty Images)

太陽光発電にまつわる警鐘 拙速な市場投入で無駄になった数十億ドル

1970年代後半には、映画監督オーソン・ウェルズが出演したワインのCMが話題を呼んでいた。彼は「性急にしたら良いものはない」と我々に思い起こさせ、後に有名なキャッチコピーとなった「機が熟すまで、我々はワインを売らない」という言葉で締めくくった。

現在、補助金がなくなる前に太陽光産業を確立しようとする競争において、最大かつ最も議論されていない問題の一つは、製品が完成する前に市場に急いで投入したと言える点だ。建設が専門知識を追い越しており、間もなく時代遅れに陥る太陽光装置に数十億ドルを投資する可能性がある。

アメリカ国内だけでも100万エーカーを超える農地に太陽光発電所が急ピッチに設置され、さらに世界中でも数えきれないほどの施設が作られているが、配備計画、既存の電力網との機能連携、最終的な廃止と処分といった長期的な計画は比較的不足しているように見える。

▶ 続きを読む
関連記事
かつて世界が推進した「ネットゼロ」政策は、欧州の電力不足やエネルギー危機を機に見直しを迫られている。本記事では専門家の指摘やテック企業の方針転換を交え、極端な気候変動対策と現実の乖離を浮き彫りにする
世界の注目を集める米国の債務問題。しかし真の火種は、隠れた巨額債務と成長力欠如を抱える「ユーロ圏」にあるかもしれない。中央銀行の買い支えも限界を迎えるなか、次の国家信用危機の震源地となるリスクに迫る
原爆投下から81年。米国の決断は「悪魔の所業」だったのか、本土決戦を回避し無数の命を救う苦渋の選択だったのか。当時の軍事的・地政学的背景を再検証し、現代の独裁政権による核の脅威と兵器の本質に迫る
米海軍が射程460キロとされる新型超長距離空対空ミサイルAIM-424「マリス」の飛行試験を開始。F-35Cへの搭載やAIM-174Bとの役割、西太平洋の航空戦力バランスへの影響を解説する
中国国営メディアが生誕100年で称賛する江沢民元党首。しかしその裏には、天安門事件での台頭、法輪功迫害や「厳打」運動、形骸化したWTO公約など、隠蔽された弾圧と強権統治の冷酷な歴史的事実が存在する