臓器収奪の実態描く『受注に応じた殺人』 大紀元編集者の近著が米ベストセラーリスト入り
中国共産党(中共)による臓器収奪の実態を描写した新刊が、米紙ニューヨーク・タイムズのハードカバー・ノンフィクション部門ベストセラーにランクインした。
『受注に応じた殺人:中国の臓器収奪産業と米国最大の敵の実像』は、3月25日付のランキングで第8位に入り、発売初週から注目を集めた。
著者のヤン・エキレック氏(エポック・タイムズ上級編集者で、番組『米国の思想リーダーズ』の司会)は、この問題を約20年にわたり追ってきた。本書は、独立調査や関係者の証言、取材経験に基づき、中共による臓器収奪の実態と、その構造を体系的にまとめたものだ。
関連記事
トランプ政権はGMやフォードといった自動車大手、さらにGEエアロスペースのような産業界の大手企業に対し、自動車の組み立てラインを武器・弾薬の生産に転換する準備を整えるよう要請を行っている。
米電気自動車大手テスラは、米国内で太陽光発電の大規模製造体制構築を進め、中国当局は警戒を強めている
トランプ大統領は、中間選挙前には原油価格も正常な水準に戻るとの考えを示した。さらに、中共の習近平党首に書簡を送り、イランへの武器支援の有無をただしたが、習はこれを否定したと明かした
かつて「高度人材」で米国に移民した中国人夫婦が、最近になって米国の市民権を取り消される出来事が発生した。裁判官は、2人が商業機密の窃取および通信詐欺の共謀に関与し、不正に帰化の資格を取得したと認定した。
米6州の司法長官は、中国のSNS「ウィーチャット」がフェンタニルなど違法取引の資金源として利用されていると指摘し、トランプ氏に国家安全保障上の優先課題として対応を求めた。ウィーチャットからのデータ共有拒否や中共側の選択的法執行にも懸念が示された。