米国株式市場が激しく乱高下　投資機関で見方に相違

強い米雇用統計の発表を受け、6月5日の米国株式市場は激しく乱高下し、主要3指数がそろって急落した。今後の資本市場の動向をめぐっては、ゴールドマン・サックスをはじめとする投資機関の見方が分かれている。

米株式市場の主要3指数は先週6月5日に一斉急落した。ダウ工業株30種平均は1.4%下落し、5万866.78ドルで引けた。S&P500種指数は2.64%安の7384.59ドルで、2025年10月以来最大の1日下落幅を記録した。ナスダック総合指数は4.18%安の2万5709.43ドルと、1100ポイント超の下落となり、2025年4月以来最大の1日下落幅となった。

分析機関は、米国株が「暗黒の金曜日」を演じた主因として強い雇用統計を挙げる。今回のデータは連邦準備制度理事会（FRB）が近い将来に利下げを実施するとの期待を大幅に後退させた。FRBが長期にわたって景気抑制的な金融政策を維持、あるいは利上げに転じる可能性があり、利上げがもたらす高金利環境は株式市場、とりわけハイテク株にとって主要な下押し圧力となる。