「台湾は良き隣人」　熊本地震の被災地にテント・ベッド・浄水設備が続々到着

7月28日に熊本県を襲った震度7の地震を受け、台湾からの支援物資が8月1日から3日にかけて、少なくとも3つの異なるルートで被災地に届いた。仏教系慈善団体、消防関連の公益団体、そして南部の高雄市という性質の異なる主体が、避難所の高齢者や被災者のプライバシー確保という「今最も必要とされるもの」に的を絞った点に、今回の支援の特徴がある。八代市の小野泰輔市長は中央社の取材に対し、「台湾は本当に日本の良き隣人だ」と述べ、深い謝意を示した。

今回の物資は、支援主体ごとに内容も届け先も異なる。共通しているのは、避難所生活の質に直結する品目が選ばれている点である。

一つ目は、仏教系慈善団体「慈済基金会」による個室テント40張と簡易ベッド148台である。中央社によると、慈済は地震発生後、日本支部から「八代市の避難所には高齢者が多く、床に横になって休んでいる」との報告を受け、直ちに手配に着手した。7月31日夕、台湾北部・桃園市の倉庫で梱包し、桃園空港へ搬送。日本までの空輸はチャイナエアライン（中華航空）が無償で引き受け、8月1日に福岡空港へ到着し、3日に八代市に運ばれた。あわせて台湾と日本のボランティア10人が浄水設備2セットを携え被災地入りし、断水地域で想定される給水需要に備える。