「共産党についての九つの論評」に関する第五回討論会のご案内(5/29)

2004年11月、全世界にネットワークを広げる大紀元メディアグループは、連載社説《九評》(共産党についての九つの論評)を発表しました。

この社説は、中国大陸のみならず世界中で大反響を呼び、中国の歴史上最も暗く、最も無責任な1頁を綴った中国共産党とその関連組織からの離脱を表明する華人が相次いでおります。その勢いはすさまじく、日々多くの離党を誘発しています。

5月26日現在、大紀元ウェブサイト上に、延べ184万人が共産党とその関連組織からの離脱を表明しています。また一日の離脱表明数は2万人以上にも上ります。しかも、大部分は中国大陸の人々です。

▶ 続きを読む
関連記事
今回の中共による対日攻勢は、範囲の広さ、強度の大きさのいずれにおいても異例であり、2012年の日中対立をはるかに上回り、2020年以降の中印関係悪化をも凌ぐものだった。
イラン反政府デモでトランプ政権が関税戦争を仕掛け、中国共産党は支援できず。習近平はマドゥロ逮捕以来、斬首作戦恐怖や軍内反乱の「七つの悪夢」に苛まれる。中共の国際的孤立が加速する
米国のマドゥロ大統領拘束は、中共が2027年までに台湾統一を目指した場合に、どれほど大きな代償を払うことになるのかなど中共の戦略上の前提を揺るがした。
マリファナの原料となる大麻は過去には、メキシコのカルテルが国有林など米国の公共用地に屋外の栽培地を隠していたが、近年では、中国系シンジケートが、医療用および娯楽用マリファナを合法化し、違法な大麻栽培に対する刑罰を軽減した州に大胆にも進出しているという。
米軍によるマドゥロ拘束は、中共の経済戦略、とりわけ通貨面での野心に重大な打撃を与えている