米シンクタンク、中共が崩壊寸前

【大紀元日本10月1日】中国共産党(以下、中共)政権の崩壊が最近の話題となっているようだ。かつて旧ソ連の崩壊を的確に予測した、米国政府シンクタンクのメンバーであるジャック・ウィーラー(Jack Wheeler)博士は10月2日に政治献策のため台湾を訪問する予定である。博士は最近、「天意に背く中共の命は尽きた」をテーマとする演説を行い、中共政権が崩壊寸前にあることを指摘している。

旧ソ連崩壊の10年前、すでにその崩壊と崩壊の情況を的確に予測したジャック・ウィーラー博士は、ソ連を崩壊させるための策略を制定した。この策略はホワイトハウスに採用され、後に「レーガン学説」と呼ばれるようになり、旧ソ連の崩壊に大きく貢献した。

ウィーラー博士は、カナダ議会議員ロブ・アンダー氏と中国経済学者・程暁農氏と共に、大紀元台湾が主催の「透視中国・中共解析」フォーラムに出席するために來台。今回のフォーラムは、「九評共産党」(共産党についての九つの論評、以下、九評)シリーズフォーラムの一環として、10月2日に台湾の假台北圓山ホテルで行われる予定である。

▶ 続きを読む
関連記事
中国国営メディアが生誕100年で称賛する江沢民元党首。しかしその裏には、天安門事件での台頭、法輪功迫害や「厳打」運動、形骸化したWTO公約など、隠蔽された弾圧と強権統治の冷酷な歴史的事実が存在する
WHOと世界銀行によるパンデミック対策計画に対し、投資の算出根拠や資金配分の優先順位を検証した寄稿記事。著者は、既存の公衆衛生への影響や国際機関の説明責任を指摘し、政策決定のあり方に疑義を呈している
中露の緊密な連携がもたらす地政学的危機と、日本の新インテリジェンス体制『国家情報局(NIB)』の脆弱性を冷徹に解剖。民間企業に忍び寄る技術強奪や認知戦の脅威に対抗する、ビジネス防諜のあり方を提言
全米で広がるデータセンターや監視カメラへの反発は単なる新技術への拒絶ではない。国家権力と巨大資本が結託し、上から押し付ける「不自然な進歩」と統制網に対し、生活と自由を守る民衆が示す根源的抵抗の本質に迫る
臓器提供前の死亡を原則とする「デッド・ドナー・ルール」撤廃の議論が生命倫理界で台頭している。臓器摘出を直接の死因とする過激な提案が、移植医療への信頼を崩壊させかねない危機に警鐘を鳴らす論評