鳥インフルエンザ研究者・管軼氏、人類を救った英雄に選ばれる
【大紀元日本11月3日】鳥インフルエンザを長年研究してきた香港大学微生物学副教授・管軼氏はこのほど、世界各地で頻発する鳥インフルエンザの発祥地は中国である可能性を突き止めたとして、米国タイム誌最新号での人類を救った世界英雄18人の1人に選ばれた。中央社が伝えた。
今年5月に中国青海省で大量の渡り鳥が鳥インフルエンザに感染死したのが発覚して以来、中国各地で相次ぎ感染が確認され、近頃ロシアや、イラン、欧州などの各国まで、感染が拡大した。香港の明報は、管軼氏の発言を引用した「鳥インフルエンザが発生するかどうかを心配するよりは、いつ発生するかのことを考えた方が賢明」という。
管氏は、SARS及びH5N1鳥インフルエンザ研究で国際的権威である、2003年のSARS大流行の際、伝染源は中国のハクビシンである可能性を突き止め、流行の歯止めに重要な役割を果たした。今年7月ごろ英科学誌「ネーチャー」で、中国青海省での鳥インフルエンザ発生は、世界に危険をもたらす可能性を警告し、そして、南中国から広がる可能性が高いと示唆した。そのため管氏は中国共産党に国家機密を漏洩したと因縁を付けられ、結果ウィルスサンプルが押収されたうえ、研究の中止が命じられ、中国の大学にある研究室も強制閉鎖となった。
関連記事
中国の繁華街で若者が「命がけの朗読」。拘束後に消息を絶つ例もある中で声を上げた行動に、「勇者」と称賛と不安の声が広がっている
中国での販売不振を受け、日本第2位の自動車メーカー、本田技研工業は広州と武漢の2つのガソリン車工場を閉鎖し、中国における年間生産能力を72万台に削減する。
米国の規制当局が国家安全保障上の懸念を示し、中国半導体メーカーによるオランダ企業の買収計画が頓挫した。米政府は、取引に解消できないリスクがあると判断し、取り下げを求めた
台湾最大野党トップの訪中団が、政府出資の基金から約2千万円の支出を申請していたことが判明。民主推進を目的とする資金の使途として妥当性や政治的中立性に疑問の声が上がり、波紋が広がっている
中国・深圳のマンション販売で乱闘騒ぎ。本紙が現場の「サクラ」に取材したところ、日当で動員されていた実態が判明。回復演出の裏側が見えてきた