共産党文化の源と中国社会への影響
【大紀元日本3月22日】3月18日、博大出版社と大紀元新聞社がニューヨーク・クイーンズのフラッシングで新書『解体党文化』（党文化を解体する）（※）の発表会を開催し、共産党文化の現象、本質と中国大陸社会に対する影響を分析し、いかにして共産党文化を解体するかについて討論を行った。
発表会では、大紀元時報の時事評論員・章天亮氏、中国平和民主同盟主席・唐伯橋氏、庬玉濱医師、全世界脱党サービスセンター責任者・李大勇氏と中国民主党世界同盟主席・王軍氏が発言を行った。以下は、各氏の発言要旨。
章天亮氏：『党文化を解体する』は党文化の本質と歴史を系統的に解剖した
関連記事
中露の緊密な連携がもたらす地政学的危機と、日本の新インテリジェンス体制『国家情報局（NIB）』の脆弱性を冷徹に解剖。民間企業に忍び寄る技術強奪や認知戦の脅威に対抗する、ビジネス防諜のあり方を提言
全米で広がるデータセンターや監視カメラへの反発は単なる新技術への拒絶ではない。国家権力と巨大資本が結託し、上から押し付ける「不自然な進歩」と統制網に対し、生活と自由を守る民衆が示す根源的抵抗の本質に迫る
臓器提供前の死亡を原則とする「デッド・ドナー・ルール」撤廃の議論が生命倫理界で台頭している。臓器摘出を直接の死因とする過激な提案が、移植医療への信頼を崩壊させかねない危機に警鐘を鳴らす論評
アメリカの中間選挙を控え優勢が伝えられる民主党に対し、トランプ陣営の対イラン戦略の成果や豊富な選挙資金、民主党内の急進左派・民主社会主義者の台頭がもたらす逆風を分析。共和党が上下両院を維持する可能性を論じる
米国への不満から中国への接近を図る西側同盟国に対し、経済依存を武器化する中国の危険性を警告する論評。経済と政治を切り離せると過信し、過去の教訓を無視して中国を頼ることは、自らの弱点を晒す愚行だと説く