中国留学生の批判意識の欠如 共産党の洗脳教育が原因
欧米諸国の大学や研究機関に留学した中国大陸出身の学生は、一般的に健全な批判精神を持った論理的、合理的な思考つまり「批判的思考（critical thinking）」がないとされる。最新の研究によると、このことの根本的な原因は中国共産党（以下中共）による洗脳教育にある。
英教育誌「タイムズ・ハイアー・エデュケーション」の2月10日付けの記事はノッティンガム・トレントの講師で中国生まれの張濤博士の研究を紹介した。博士によると、中国大陸から来た留学生の多くは教育を受ける段階で、中共による洗脳教育が原因で「批判的思考」ができない。
張博士は研究に際してノッティンガム・トレント大学にてメディア学を専攻する中国出身の大学院生をインタビューした。彼らの多くは中共の洗脳式宣伝を信じていないと話すが、批判的思考能力は非常に弱いという。
関連記事
中国で衝突が各地で続発。住民抗議に警察が強制排除。北京も厳戒に。何が起きているのか
中共元首相の温家宝が今週、中国科学院地理科学・資源研究所を視察した。この動きは異例ともいえるほど大きく扱われた。時事評論家の唐靖遠氏は、これは温家宝の軟禁説を打ち消すためだけではなく、習近平に張り合う可能性があると指摘
中国南部で大気の状態が非常に不安定となり、広州では3月29日、猛烈な雷雨に見舞われた。1時間の降雨量は54.8ミリに達し、道路の冠水が相次いだ。現地のネット上では、「高圧洗浄機のような雨だった」と驚きの声が上がった
2025年の中国共産党内での汚職摘発総額が1兆元超に達したことが内部関係者の証言で明らかに。現職・退職幹部の隠し資産や海外預金も露見し、権力と資金が制度的に結びつく構造が浮き彫りになった
最近、中共外交部と中国中央電視台（CCTV）が米国に留学していた中国人博士研究員が米国の法執行機関による事情聴取を受けた後に自殺したと主張したうえで、米国が国家安全の概念を拡大していると批判した。