9月20日、大西洋上で発生した大型ハリケーン「マリア」は、米自治領プエルトリコに上陸し、大規模な洪水被害をもたらした。島ではほぼ全域で停電が発生している。提供写真はマリア通過後の街の様子(2017年 ロイター)

ハリケーン「マリア」、プエルトリコを直撃 ほぼ全域で停電

[サンフアン(プエルトリコ) 20日 ロイター] – 大西洋上で発生した大型ハリケーン「マリア」は20日、米自治領プエルトリコに上陸し、大規模な洪水被害をもたらした。島ではほぼ全域で停電が発生している。

マリアは5段階中最強の「カテゴリー5」の勢力で米領バージン諸島セントクロイ島を直撃した後、時速250キロの最大風速を保ちながら「カテゴリー4」の勢力でプエルトリコに上陸。各地で建物の屋根が飛ばされたり、道路が浸水するなどの被害が広がっている。

プエルトリコのロッセロ知事は、現時点で報告されている死者は1人だと述べた。

▶ 続きを読む
関連記事
トランプ氏は3月27日、マイアミで開かれた「未来投資イニシアチブ(FII)」で、キューバが次の標的になる可能性を示唆した
「ラテンアメリカ・カリブ諸国共同体(CELAC)」第10回首脳会議が21日、コロンビアで開催された。中国共産党の習近平は出席する代わりに、書面による対応にとどめた。この対応をめぐり、米国の国家安全保障上の圧力が強まる中、中共が対外戦略が後退しているのではないかとの見方が浮上している。
米連邦通信委員会(FCC)は3月22日、すべての新たな外国製ルーターの輸入を禁止すると発表した。国家安全保障上の観点からの措置であり、中国共産党系ハッカーによる侵入を防ぐ目的があるとしている。
最近、ある米ウェブサイトが「米国人が宇宙人に拉致されやすい地域ランキング」を発表した。ランキングによると、上位3州はデラウェア州、ワシントン州、ニューヨーク州だった
トランプ政権が引き起こす2026年の世界激変を、歴史学者V・D・ハンソンが鋭く分析。イランや中南米での独裁打破と、ロシア・中国への新戦略が、米国を大戦後最大の黄金時代へと導く可能性を説く衝撃の論考