マスク着用、新型コロナ感染第2波の防止に効果=英調査

[ロンドン 10日 ロイター] – 英ケンブリッジ大学とグリニッジ大学は10日、マスク着用の普及が新型コロナウイルスの伝播を制御可能な水準に抑制し、外出制限との併用で感染拡大の第2波を防止できる可能性があるとする調査結果を発表した。

調査は、ロックダウン(都市封鎖)だけでは感染抑止効果は期待できないが、マスク着用率が十分だった場合には感染率は劇的に減少するとの結果を示したという。

ケンブリッジ大学で研究を主導したリチャード・スタット氏は、新型コロナウイルス感染症に対する効果的なワクチンが開発され、一般に利用可能になるまでの間は、マスク着用の普及と社会的距離の確保や一部の外出制限を併用することが、パンデミック(世界的な大流行)対応と経済活動の再開を両立する上での「容認できる方法」だと指摘した。

▶ 続きを読む
関連記事
米中央軍がイランに対する「自衛のための空爆」を完了したと発表したわずか数時間後に、今回の攻撃が行われた
訪米中の台湾の最大野党・国民党の鄭麗文主席に思わぬ抗議。鄭氏に対し、中国出身の若者が「共産党を受け入れれば台湾は香港になる」と訴え、会場は騒然となった
米軍ヘリの撃墜に対し、トランプ大統領の指示で米軍がイランへ報復空爆を実施した。平和交渉の大詰めとされた局面での軍事衝突であり、今後の外交交渉や中東地域における緊張のさらなる高まりが懸念される
2026年ワールドカップ開幕を前に、専門家とオッズから優勝候補6か国を分析。スペインを筆頭にフランス、アルゼンチンなど強豪が集結し、戦力や実績をもとに優勝争いの行方を探る
中国共産党(中共)が西太平洋で軍事拡張を強める中、米国は西太平洋の島嶼国パラオで軍用レーダーシステムの整備を進めており、パトリオット地対空ミサイルの配備についても両国が協議していることが明らかになった。