英国型コロナ、再び変異 ワクチン効果脅かす恐れ=科学者
[ロンドン 11日 ロイター] – 英遺伝科学者は11日、同国で確認された初の新型コロナウイルス変異株が変異しており、いずれワクチンの効果を阻害する恐れがあるとし、懸念を表明した。
新型コロナゲノミクスの英コンソーシアムのディレクター、シャロン・ピーコック氏はBBCに対し、ロンドン近郊ケントで確認された感染力の強い変異株について、ワクチンがこれまでのところ効果を発揮しているものの、「再び突然変異を始めており、ワクチンの効果を脅かす恐れがある」と警鐘を鳴らした。
英政府の科学諮問委員会は9日、国内で新たに2種類の新型コロナ変異株が確認され、うち1種類は南ア型とブラジル型に類似しており、「懸念される」と発表した。
ジョンソン首相は10日、ウイルスの突然変異に合わせ繰り返しワクチン接種が必要になるだろうと述べた。
ピーコック氏はこの変異株がいずれ「世界を席巻する」公算が大きく、新型コロナとの闘いが「今後10年ほど続くと想定する」と語った。
関連記事
2年前、全中国を席巻した「白紙運動(革命)」は中共執政以来数少ない抗議成功例となったが、今もなお大勢の若い抗議者が投獄され、あるいは行方不明になっている。
林芳正官房長官は26日の記者会見で、共同通信が生稲晃子外務政務官が参院議員就任後に靖国神社を参拝したとする記事を訂正したことに関し、「事実に基づかない報道がなされたことは極めて遺憾」と述べた。誤報は、日韓外交に影響を及ぼした可能性もある。
トランプ氏は、就任初日に合成麻薬「フェンタニル」の取引を巡る懸念を理由に中国からの輸入品に追加で10%の関税、不法移民問題をめぐりメキシコとカナダからの輸入品に25%の関税を課すと表明。
テキサス州アボット知事は、中国への新規投資を禁止し、既存の中国資産の売却を命令。米中関係の緊張が資本市場に波及し、中国株式市場は大幅下落を記録した。影響は他州にも
新たな大規模移民の波がグローバルに起きている。国民としての結束を弱め、各国が次第に自国のアイデンティティを喪失する可能性がある。