「沈黙は共犯」中国共産党の臓器狩りに口閉ざす主要メディア

主要メディアは、新型コロナウイルス、宗教的価値観の崩壊、サイバー戦争など、現代社会の最も重要なテーマを飽きることなく報道している。ところが不思議なことに、「人類史上最悪の犯罪」と言われる、中国での臓器の強制摘出（臓器狩り）については沈黙している。

ロイター通信の7月7日付の報道では、世界中で何百万人もの妊婦が利用している出生前の遺伝子検査技術は、中国の遺伝情報（ゲノム）解析大手の華大基因（BGI）と中国軍の協力により開発されものだという。

つまり、中国共産党（以下、中共）は昔も今も遺伝子バンクを構築しているのだ。

消費者の通報を受けたスシロー北京店が、当局の立ち入り検査を受け厳しく処罰。このニュースを受け、同社の株価は急落した。こうした中国人トラブルを紐解くと、彼らが子供の時からの洗脳によって植え付けられた党文化が引き起こしていることがわかる。

トランプ政権の対外政策を国際法の本質から読み解く。国家主権よりも「人権」を優先する国際法の真意を解説し、中国共産党による国連浸透の実態を告発。独裁政権への強硬姿勢が、真の国際秩序を守る道であることを説く

米AI大手のアンソロピックは2月23日、同社の大規模言語モデル（LLM）「Claude」から高度な能力を不正に吸い出す「産業規模」の蒸留攻撃を確認したと発表した。今回の事案では、中国系AI企業が組織的にモデル能力を抽出していたとされ、中国製AIの背後に潜むリスクが改めて浮き彫りになった。

ハドソン研究所のジネブ・リブア氏は、中共政権が過去20年、イラン政権などと関係を深め、投資と連携を進め「新たな世界秩序」戦略の拠点を中東に築いてきたが、その構図は「壮絶な怒り」作戦によって終わりを迎えたと指摘した

米軍のイラン空爆で中共製防空システムが機能不全に。ベネズエラやパキスタンでも失敗続き。一帯一路パートナーの脆弱さが露呈し、中共の戦略的孤立が深まる。専門家判断の誤りも最高指導部の問題を示唆