中国共産党「崩壊」を示す10の予兆
最近、海外メディアでは「中国共産党（中共）が、間もなく滅亡する」という話題を絶え間なく取り上げている。専門家は、「中共が崩壊の危機に瀕しているというのは、今年からすでに国際的な共通認識となっている。これに類する評論もますます増加している」と述べた。
そこで筆者も同様の観点から、中共の崩壊を示す10の兆候について、以下に紹介したい。
昨年12月まで、3年間におよぶ極端な「ゼロコロナ政策」が続いた。そこで今年に入れば、中国経済は大幅な回復と改善を遂げるだろうと多くの人が信じていた。しかし、その願いはかなわなかった。
恒大、カントリーガーデン（碧桂園）、中植企業集団、遠洋グループなどが、次々と「債務の罠」という地雷を踏み、すさまじい爆発音をたてて散った。
関連記事
高市早苗首相の発言に対して「斬首論」を発信し物議を醸した後、中国共産党（中共）駐大阪総領事の薛剣は、公の場に姿を見せていない。8日、大阪で開催された新春会を欠席し、ここしばらく公の場から遠ざかっている。
中国の住宅団地で、水道水が青く変色。8か月放置され「基準内」と説明され続けたが、住民に体調異変も。動画が拡散して初めて当局が動いた。水の安全は誰が守るのか。
2025年、中国市場で販売終了や百貨店カウンターの撤去、事業撤退を表明した化粧品ブランドは30社を超え、そのうち国際ブランドでは日本・韓国系が約8割を占めた
中国で、陳情を続けていた女性が北京で農薬を飲む動画が拡散している。配信後、女性の安否は分かっていない。
「疲れた」とも「もう無理」とも書けない。中国で影響力あるアカウントへの規制が強化され、「タンピン（躺平）」すら問題視された。ネットと現実のズレが不満を広げている。