コロナワクチン接種者からの輸血に関するリスク、日本の研究者らが懸念示す
14日、日本の旭川医科大学、東京医科大学病院、東京理科大学などの研究者らが、新型コロナのmRNAワクチン接種者からの輸血に関する懸念事項と、それに対する推奨事項を提案したプレプリント(査読前論文)を発表した。
厚生労働省は昨年12月付けの発表で、ファイザー社やモデルナ社などのmRNAワクチンに関しては、接種後48時間が経過してからの献血を呼びかけている。
しかし現在、新型コロナワクチン接種後の健康被害の報告は増えており、厚生労働省の予防接種健康被害救済制度ではすでに6598件(15日公表分まで)が認定されている。これまでの全てのワクチン(新型コロナワクチン以外)での認定数が3649件(1977年2月〜)であることを踏まえれば、事態の深刻さが伺える。
関連記事
WHOと世界銀行によるパンデミック対策計画に対し、投資の算出根拠や資金配分の優先順位を検証した寄稿記事。著者は、既存の公衆衛生への影響や国際機関の説明責任を指摘し、政策決定のあり方に疑義を呈している
米保健当局は今月24日、ワクチン接種の推奨区分を見直し、新たなカテゴリーを設ける可能性を示した。ケネディ・ジュニア厚生長官が同日公表した文書で明らかにした。
データ未検証のプレスリリースで株価が高騰する「プレスリリース主導の科学」の構造を浮き彫りにした論評。モデルナのがん治療発表や初期ワクチンの治験データを批判的に検証し、利益至上主義への警鐘を鳴らす
ニューヨーク州の医療従事者へのワクチン義務化を巡り、最高裁が宗教上免除の撤回を支持した判決の上告を棄却。ゴーサッチ判事らは、違憲な州法によって連邦法が保障する個人の権利が奪われかねないと強く批判した
米疾病対策センター(CDC)のワクチン諮問委員会に関する新たに公表された憲章では、会議の開催回数に関する義務付 […]