【緊急寄稿】パンデミック協定と国際保健規則改定の危険性 国際機関は汚職天国だった?
世界保健機関(WHO)がパンデミック協定と国際保健規則の改定を検討している。この改定の目的は、WHOの権限を強化することだ。例えば、新型コロナ(COVID19)のようなウィルスの感染拡大が再び起きた場合、世界各国の国民にワクチンの接種を義務化できるようにしようとしているのだ。
COVID19では、日本を含め世界各国でワクチンの接種が推奨されたが、強制ではなかった。仕事上の理由で接種を求められたケースはあったが、完全な義務化ではなかった。今回の改定の狙いは、これをより義務化に近づけることにあるのではないだろうか。
しかしCOVID19のワクチンには、多くの問題点があった。通常、ワクチンの開発には副作用の検証のために3年かかるが、COVID19の場合は3か月で認可された。
関連記事
走り続ける日常を少し止め、自分にとっての「十分」を見つめ直してみませんか?「知足・断捨離・旬」という3つの視点から、衝動に惑わされず、一人の人間として日々の暮らしを丁寧に愛おしむヒントを綴ります
世界最大の輸出国が人為的に安い通貨を維持するなか、西側諸国の経済はいつまで持ちこたえられるのだろうか
日本の脳梗塞研究が『Nature』に掲載され、脳の修復と制約のメカニズムが話題だ。一見矛盾するこの働きは、二千年以上前に『黄帝内経』が説いた「陰陽五行・生剋制化」の法則と一致する。人体の神秘に迫る
トランプ氏の発言に翻弄され、平壌へ駆けつけた習近平。その裏には、北朝鮮の核暴走が招く「日本の核武装」への強い恐怖があった。さらに原潜建造に動く韓国には沈黙せざるを得ない、中国の脆い外交実態を暴く
イーロン・マスク氏が世界初の「1兆ドル富豪」となった。この数字の裏には、より深い経済の物語が隠されている。それは、金融市場が「長期かつ高リスクの技術的賭け」に対して莫大な価値を与えているということだ