面接を受ける日本の大学生(milatas /Shutterstock)

2025年「世界大学就業力ランキング」米国が上位を独占、日本も9校がランクイン

2025年版の「世界大学就業力ランキング」(GEURS)が11月14日に発表された。このランキングでは、雇用主が求職者に対して適応力や職務経験をより重視する傾向が浮き彫りとなった。ランキング上位10校のうち、米国の大学が5校を占め、特に優れた成果を示した。また、英国も3校がトップ10入りを果たした。日本では、東京大学がトップ10にランクインした。

GEURSは、英国の高等教育専門誌「タイムズ高等教育」(THE)とフランスの人材コンサルティング企業Emergingの共同調査によるものだ。高等教育機関の就業力に特化した世界唯一のランキングであり、今回で14回目の発表となる。今年は、33か国の1万3240人の運営・国際マネージャーから計12万9126票を集め、これまでで最大規模の調査となった。

今年の結果によれば、従来のスキルやデジタル思考能力なども依然重要視されているも一方、職務経験の評価はこれまで以上に大きな比重を占めるようになっている。45.9%の雇用主が新しい技術やトレンドを学び、適応する能力を重視し、45.1%がコミュニケーション力やチームワークなどの協働スキルを求めていることが分かった。これらのスキルは、現代の職場で不可欠な要素とされている。

▶ 続きを読む
関連記事
トランプ米大統領は4月16日、イスラエルとレバノンが10日間の停戦を実施すると発表した。これを受け、レバノンの首都ベイルートでは同日深夜ごろ、花火や祝賀の銃声で夜空が明るく照らされた
ドイツの男性が赤十字社への寄付品を追跡した結果、寄付した靴が海外の中古店に売却されたことに気づいた
4月16日、米海軍はイランに対する封鎖対象を拡大した。イランの港に寄港する船舶だけでなく、現在アメリカの制裁対象となっている船舶や、禁制品を運んでいる疑いのある船舶にも広がった
中東情勢の緊迫化と中国の石油買い占めによるエネルギー危機が迫る中、高市首相はアジアの供給網を強靭化する新枠組み「パワー・アジア」を発表した。医療物資確保など日本経済防衛の要となる施策を解説
イラン側は、アメリカが封鎖を解除しなければ湾岸地域での貿易活動を中断させると警告した。一方、トランプ米大統領は、イランが賢明であれば、戦争はすぐに終わるだろうと述べた