検閲か 市場原理か ジミー・キンメル番組打ち切り騒動
突然、「検閲だ」という声が巻き起こっている。深夜番組の司会者が、視聴者やスポンサーの反発を受けて番組を打ち切られたからだ。司会者の名はジミー・キンメル。いま、同僚たちが彼のために必死に訴えている。ここで、その経緯を振り返ってみるのがよいだろう。
2023年、フォックス・ニュースはタッカー・カールソン氏を解雇した。彼は長年にわたり絶大な人気を誇る番組を持っていたが、製薬業界からロシア・ウクライナ問題、中東情勢に至るまで、局の方針から外れる発言を繰り返していた。多くの人が「検閲ではないか」と推測した。しかしカールソン氏自身は「検閲された」とは一度も言っていない。彼は新たに自分のチャンネルと番組を立ち上げ、どちらも大きな成功を収めた。
これまで何度も、カールソン氏が自身の解雇について語るのを耳にした。多くはインタビューでの質問に答える形だ。彼がその話題に触れるとき、いつも穏やかで、決して苦々しさを見せない。長く自分を起用してくれた放送局に感謝を述べ、かつての同僚や上司に温かさを示す。そして「会社には必要に応じて人材を増やしたり減らしたりする権利がある」と語った。
関連記事
中国国営テレビで軍事専門家が、新型ステルス戦闘機J-35Aの主な任務と今後の改良点を解説した。エンジンなど4項目の改良案やJ-20の模擬空戦報道を手がかりに、中共空軍の開発・運用に残る課題を読み解く
米国で社会主義への支持が広がる中、共産主義の暗い歴史を学校で教える重要性を説く論評だ。ソ連や中国での惨劇と自由の抑圧を体系的に学ぶフロリダ州の新教育基準を高く評価し、他州にも導入を呼びかけている
「米国の対中幻想は終焉した、ウォール街を除いて」エヌビディアをめぐる問題が浮き彫りにしたのは、米企業の対中認識の甘さだ。国家安全保障を顧みない利益追求は、いずれ自らの首を絞めると筆者は警鐘を鳴らす
中国共産党政権が煽ったAI株バブルが崩壊し、主要指数は4割暴落した。内部関係者が高値で売り抜ける裏で、個人投資家が巨額の損失を押し付けられている。家計を直撃する市場崩壊の構図と中国経済の実態を読み解く
環境保護団体が訴訟を盾にカナダの巨大年金基金へ圧力をかけ、化石燃料やLNG事業からの投資撤退を迫っている。本来の責務である運用益の最大化を妨げ、国民の老後資金を危険にさらす活動家の戦術に警鐘を鳴らす論評