中共による幼児の生体臓器摘出　「全産業チェーン型移植システム」形成か　医師・専門家が警鐘

『精英論壇』において、中国共産党（中共）による臓器強制摘出の実態が深く掘り下げられた。国際調査組織「追查迫害法輪功国際組織」（略称「追查国際」）の責任者であり医学的専門知識を持つ汪志遠氏は、中国国内での臓器移植ビジネスがすでに幼児にまで及んでおり、組織的かつ計画的な「全産業チェーン型の幼児育成・臓器移植システム」が構築されていると告発した。

汪氏によれば、中共は指導部の「150歳延命計画」や特権階級の利権のため、極めて若年の子供たち、場合によっては人工授精で「定向培育（ターゲット育成）」された乳児からの臓器摘出を行っている。臓器提供者が患者と血縁関係にある場合、拒絶反応が少なく成功率も高いため、血縁女性に出産させるという非人道的手法すら存在するという。

特に乳幼児の腎臓は再生能力が高く、移植後半年から1年で成人サイズに成長しやすいため、高官の延命治療に理想的な供給源となっている。こうした背景のもと、臓器移植技術の進歩がかえって倫理的崩壊を促し、臓器移植が利益追求のための手段として制度化・商品化されている。