『精英論壇』において、中国共産党（中共）による臓器強制摘出の実態が深く掘り下げられた。国際調査組織「追查迫害法輪功国際組織」（略称「追查国際」）の責任者であり医学的専門知識を持つ汪志遠氏は、中国国内での臓器移植ビジネスがすでに幼児にまで及んでおり、組織的かつ計画的な「全産業チェーン型の幼児育成・臓器移植システム」が構築されていると告発した。

汪氏によれば、中共は指導部の「150歳延命計画」や特権階級の利権のため、極めて若年の子供たち、場合によっては人工授精で「定向培育（ターゲット育成）」された乳児からの臓器摘出を行っている。臓器提供者が患者と血縁関係にある場合、拒絶反応が少なく成功率も高いため、血縁女性に出産させるという非人道的手法すら存在するという。

特に乳幼児の腎臓は再生能力が高く、移植後半年から1年で成人サイズに成長しやすいため、高官の延命治療に理想的な供給源となっている。こうした背景のもと、臓器移植技術の進歩がかえって倫理的崩壊を促し、臓器移植が利益追求のための手段として制度化・商品化されている。

実際のデータとして、2001年には中国全体で児童の肝移植件数は約100例だったが、2017年には年間722件、2018年には1千件を超えるまでに急増している。上海仁済病院では2022年までに小児肝移植件数が3千件を突破し、「世界一」と自称している。また吉林大学第一附属病院では、2017年に無料で10件の児童肝移植を「プロモーション」として提供していた。

特筆すべきは、極低体重の早産児に対する腎移植も進んでいる点である。2023年2月には、体重わずか1.2キログラムの早産児からの腎臓移植が2例報告され、同院は20例以上をすでに実施したとしている。

これらの乳幼児の臓器は主に成人への移植に用いられており、小児用ではない。汪氏によれば、腎移植は元の腎臓を取り除くのではなく、「フィルター」として別の腎臓を追加する方式であり、小児の腎臓でも技術的課題を克服すれば成人移植に十分対応可能とのことである。

番組に出演したジャーナリストの郭君氏は、「技術の進歩」と「供給源の制度化」が、人体をパーツとして扱うような「倫理の崩壊」をもたらしていると警鐘を鳴らす。仁済病院が「極低体重児腎移植」を「供腎源の拡大」と公言している事実は、もはや医療現場が乳児の臓器を「便利な資源」として取り扱っている証左だという。

郭氏は「器官農場」という言葉を用い、国家主導で子供たちが「臓器用素材」として飼育・管理されている可能性を指摘した。また、中国指導層が「150歳まで延命」を国家プロジェクトとして掲げる「981工程」などの事例を挙げ、「延命」が国家政策として正当化された結果、人命の尊厳が完全に失われていると批判した。

番組司会の石山氏と独立テレビプロデューサーの李軍氏は、この問題を倫理・文化の面からも深刻に捉えるべきだと主張する。石山氏は、短期間で中国の臓器移植技術が世界最先端に躍進した背景には、生体実験が存在する可能性が高いとし、それはまさに第二次世界大戦中の日本・731部隊を想起させる「人道の底が抜けた行為」であると語った。

最後に、汪志遠氏は「このような犯罪を止めるためには、真実を広め、社会全体の認識を変える必要がある」と強調した。追查国際が収集した証拠資料を保存し、将来行われるべき「大審判」に備えることの重要性を訴えた。

この問題は、単なる中国の一部の出来事ではなく、全人類にとっての倫理的・文明的課題であり、国際社会が直視すべき深刻な人権問題である。