中共「対日爆撃機ショー」の化けの皮 CCTV偽装映像とJ-16航続力の致命的弱点
12月9日、中国共産党(中共)H-6爆撃機がロシア機と宮古海峡を突破した。日本本土へ北上もJ-16護衛機はミサイル2発のみ搭載で力尽きた。中共中央テレビ(CCTV)が過去の映像を偽装流用したことも露見した。日本防衛省の写真が真相暴く。政治ショーの裏に中共空軍の弱点。
中共のJ-15艦載戦闘機が日本のF-15戦闘機にレーダー照射を行い、日中関係に新たな緊張をもたらしているさなか、12月9日、中共は再び爆撃機を出撃させ、ロシアの爆撃機とともに日本の南西諸島を周回するという、軍事常識から外れた政治色の強い演習を実施した。
中共側は象徴的に2隊のJ-16戦闘機を護衛に派遣したが、第一列島線の縁までしか到達できず、中共戦闘機の航続距離の短さを再び露呈した。さらに問題なのは、中共中央テレビ(CCTV)の映像編集が「つぎはぎ」であることが明らかになった点である。
関連記事
原爆投下から81年。米国の決断は「悪魔の所業」だったのか、本土決戦を回避し無数の命を救う苦渋の選択だったのか。当時の軍事的・地政学的背景を再検証し、現代の独裁政権による核の脅威と兵器の本質に迫る
中国国営メディアが生誕100年で称賛する江沢民元党首。しかしその裏には、天安門事件での台頭、法輪功迫害や「厳打」運動、形骸化したWTO公約など、隠蔽された弾圧と強権統治の冷酷な歴史的事実が存在する
WHOと世界銀行によるパンデミック対策計画に対し、投資の算出根拠や資金配分の優先順位を検証した寄稿記事。著者は、既存の公衆衛生への影響や国際機関の説明責任を指摘し、政策決定のあり方に疑義を呈している
中露の緊密な連携がもたらす地政学的危機と、日本の新インテリジェンス体制『国家情報局(NIB)』の脆弱性を冷徹に解剖。民間企業に忍び寄る技術強奪や認知戦の脅威に対抗する、ビジネス防諜のあり方を提言
全米で広がるデータセンターや監視カメラへの反発は単なる新技術への拒絶ではない。国家権力と巨大資本が結託し、上から押し付ける「不自然な進歩」と統制網に対し、生活と自由を守る民衆が示す根源的抵抗の本質に迫る