2026年が第二次世界大戦後に最も危険で変革的な年になり得る理由

本稿は、ヘリテージ財団のメディア『デイリー・シグナル』のポッドキャスト番組、「ビクター・デイビス・ハンソン：自らの言葉で語る」の内容を、一部編集して書き起こしたものである。

2026年は、ソ連体制の崩壊とベルリンの壁の崩壊以来、最も激動し、地政学的に重要かつ危険な年になりそうだ。全世界が激変の渦中にある。この激変の中心にいるのがドナルド・トランプである。米国内外を問わず、彼の支持層も反対派も、多くが彼こそがこの事態を引き起こした張本人だと見なしている。

数年前、ある欧州の外交官はこう言った。「彼は陶器店に迷い込んだ雄牛（乱暴者）だ。それも、核兵器という陶器を扱う店にだ」。そうかもしれないし、そうではないかもしれない。

増え続ける戦没者と連日の空襲に晒されるウクライナ。前線で飛び交うドローンやミサイルを支えるのは中国製の半導体や部品だ。現地キーウからのルポを通じ、中国共産党の影を告発する

ネパール大洪水の被害を拡大させたのは気候変動ではなく、それを恐れるあまり地質学的に脆い渓谷へダムや作業員を過密に投入した性急な再エネ開発だった。気候対策の暴走が生んだ人災の側面を鋭く告発する論評

スペースXがロシア軍の無許可スターリンク端末を遮断し、前線通信やドローン運用に影響が広がった。代替の衛星網「ラススヴェート」は軌道投入が難航し、ロシアの通信能力に課題が浮上している

かつて世界が推進した「ネットゼロ」政策は、欧州の電力不足やエネルギー危機を機に見直しを迫られている。本記事では専門家の指摘やテック企業の方針転換を交え、極端な気候変動対策と現実の乖離を浮き彫りにする

世界の注目を集める米国の債務問題。しかし真の火種は、隠れた巨額債務と成長力欠如を抱える「ユーロ圏」にあるかもしれない。中央銀行の買い支えも限界を迎えるなか、次の国家信用危機の震源地となるリスクに迫る