大戦再燃か？ 主戦派 イラン革命防衛隊が主和派を圧迫 米国のレッドラインに挑戦
先週末、イランによる一連の強硬な発言により、中東情勢は再び一触即発の高度な駆け引きの局面に陥った。外部では、テヘラン内部が深刻な分裂状態にあり、統治機構が二分化する混乱に陥りつつあることが明らかになっている。一方、トランプ大統領は18日、緊急に戦況室会議を招集し、戦火が再燃するのではないかとの憶測を呼んでいる。
イラン内部の分裂は、ホルムズ海峡の現状に直接表れている。イラン外務省は海域の開放を宣言したものの、革命防衛隊による海峡通航への統制や船舶への妨害行為は止まっていない。
分析によれば、現在の情勢の急反転は、イラン国会議長カリバフ氏、ペゼシュキアン大統領、アラグチ外相ら主和派が、革命防衛隊など主戦派からの強い圧力を受けていることを示している。
関連記事
イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は8月5日、同国の最高指導者モジュタバ・ハメネイ氏との「意思疎通が非常に困難」であると述べた
ベッセント米財務長官は4日、アメリカとイランが同日または5日にも合意に達し、ホルムズ海峡を再開して商船の自由な航行を回復させると述べた
ドナルド・トランプ米大統領は8月3日、ホワイトハウスで、イランにはなお最後の機会が残されており、両国間の紛争を終結させる合意に応じなければ、「斬首（decapitation）」作戦に直面すると述べた。
OPECプラスは9月から日量18万8千バレルの増産を決定し、2023年から段階的に続けてきた中核加盟国による自主減産措置を終了する。増産が続く一方、イラン戦争やウクライナ戦争の影響で供給不安は残り、市場への実際の影響はなお限定的だ
世界の原油在庫が数年ぶりの低水準にある脆弱な局面において、世界経済は「エネルギーの喉元を締められる」厳しい試練に直面している。ただし同時に、これについて楽観的な分析を示す専門家もいる。