2026年2月28日、米海軍空母リンカーン(CVN 72)の飛行甲板上で、米軍兵士が艦載機を集合地点へ誘導していた。「壮絶な怒り作戦」を支援するための動きである。(米海軍)

イラン戦場に残された米国製兵器 中共が性能解析

先月28日、中国共産党体制内部の複数の関係者が大紀元の取材に対し、現在、当局が米国製兵器の性能を研究していると明らかにした。

関係筋によると、特にイランの戦場に残された、不発の弾薬やミサイルの性能分析に重点が置かれているという。

また、中共内部の軍事アナリストが、ミサイルの飛行データや命中精度、さらに不発弾の内部構造に注目しており、これを通じて誘導システムの作動原理や不発に終わった原因を解明している。

▶ 続きを読む
関連記事
トランプ大統領はイランとの覚書締結について、軍事衝突による世界経済危機を回避するためと説明。強硬派の批判に反論し、合意は実質的な「無条件降伏」と主張した
ホワイトハウスは、実務調整の遅れからヴァンス副大統領のスイス訪問を延期すると発表した。トランプ大統領らが署名した暫定合意(MOU)に基づき、海上封鎖は解除されたものの、今後の核交渉の先行きは不透明だ
イラン戦争の予備的和平合意を徹底検証。オバマ時代の融和策とは一線を画し、圧倒的な軍事力でイランの核野望を挫いたトランプ政権の成果を解説する。国内外の的外れも含む様々な批判を退け、真の中東情勢の地殻変動に迫る
副大統領は、時期はイラン当局者がいつ出席できるかに一部依存すると述べた。軍事封鎖解除の一方で、イランの出方を見極める米国の姿勢が焦点だ
イラン戦争と和平合意をめぐる混乱の中、著名軍事史家のビクター・デイビス・ハンソン氏は、トランプ政権の対応に対する批判にはいくつかの誤解があると指摘した