中共の残酷な迫害にも屈しない 強靱な意志
【大紀元5月16日】今年5月13日は法輪功が伝えだされて13周年の記念日であり、法輪功の創始者・李洪志氏の54歳の誕生日でもある。そのため、この日は法輪大法デーとして名づけられた。毎年、世界各地の法輪功学習者は各民族の人々と一緒にこの喜ばしい日を迎えている。
中国大陸の法輪功学習者は様々な苦難を経て、強靭な意志を持ってこの6年近く続いている残酷な迫害に耐え、決して真・善・忍に対する信念を放棄しようとしなかった。中共による残酷な迫害の中で、法輪功は撲滅されることなく、かえって凄まじい勢いで全世界の78カ国と地区に広まった。中でも、アジア太平洋地域、北米、南米、ヨーロッパの殆どの国々、及びアフリカの一部の国が含まれている。
5月5日、香港の最高裁判所は三年前に国際的に注目されていた「法輪功学習者道路使用妨害」の訴訟に対して最終判決を下し、法輪功学習者に対する全ての告発を棄却し、香港住民の言論・デモの自由を守ることができた。中共の強権による不当な圧力の下、香港人は再び正義を選択したのである。
関連記事
中国共産党がミサイル生産を急加速させている。ブルームバーグの分析によると、2025年には関連企業の売上が大きく伸び、供給網に関わる上場企業は少なくとも81社に上った。米国が中東でミサイルを消耗する一方、中共は台湾有事やインド太平洋での衝突を見据え、備蓄と生産体制の拡大を進めている可能性がある
海外報道によると、アラブ首長国連邦(UAE)とサウジアラビアが秘密裏に対イラン軍事行動に加わっていた可能性がある
EUが、米国主導の技術サプライチェーン安全保障構想「パックス・シリカ」への参加をめぐり、米国と協議を進めている。半導体やAIを支える供給網の安全確保を狙うもので、中共への依存低減に向けた米欧連携が一段と強まる可能性がある
5月12日、イギリスのスターマー首相は、党内から退陣圧力が強まる中、閣議を開いた。これまで少なくとも3人の閣僚が辞任を表明した
米中首脳会談が迫るなか、米側はトランプ大統領の北京滞在中の警備体制を強化している。すでに約70台の警備車両と12機の輸送機が北京に到着したという。評論家は、米政府が中共の政治環境と安全上のリスクに強い警戒感を抱いていると指摘